日本産科婦人科学会監修のウェブサイトに、 ・排卵日前後にセックスしたときの妊娠率は2-3割 ・腟外射精の妊娠率は1年間100カップルあたり約20 ・コンドームも100カップルあたり14程度 ・現実とお金でつくった仮想世界をごちゃまぜにしない など、性教育の基本に大切なことがきちんと書かれています。
ワクチンって最終的には「重症化・死亡の予防」が目的なので、基本的に亡くなる人が増える前に広範な接種を進めておくもの。 「亡くなっている人数が日本は少ないからワクチンは不要だ」ってコメント見かけますが、亡くなる方が急増してから接種開始してたらもう間に合わないんですよね。
【HPVワクチンを接種した女性では明らかに子宮頸がんが減る】 nejm.org/doi/full/10.10… 世界的な医学紙に、ついに上記論文が出ました。 これまでは「前がん病変」が減るから、その後の「頸がん」も減るという「ほぼ確実な理論」まででしたが、これで「頸がん自体が減る」ことが直接示されました。
これは産婦人科医としてというか人として伝えたいですが、 「相手が自分の前で薄着で肌を露出させていたり、お酒を飲んだり、部屋に遊びに来る」ことは性的同意とイコールではありません。 もちろん自分に好意がある場合もありますが、肌に触れる以上に進みたいなら必ず気持ちと同意の確認を。 ↓
みなさん、ご自身が初めて誰かと性行為に及んだとき、それを事前に親へ伝えましたか? きっと「そんなわけない」という方がほとんどでしょう。 だからこそ、小6〜中学生あたりにHPVワクチンのお話を子どもにしてあげる必要があるんです。誰にも(本人にも)「初めて」がいつかなんて分からないから。
妊娠中の方から、「産院では12週を超えるまでコロナワクチンを接種できません、と言われてしまい困っています」と相談を受けることがあります。 厚労省も産婦人科の関連学会も、妊娠週数にかかわらず接種できると明言しています。特別な理由がない限り、残念ですがその産院の勝手な独断です。 ↓
子宮頸がんで大きく人生が変わった女性たちを見てきました。 ・初めての妊婦健診で発覚、妊娠を諦め子宮摘出 ・2人の子どもの中学校卒業を見届けられなかった ・度重なる化学療法や放射線療法に時間を使わざるを得ない 20年前は予防法がなかった。でも、今は違います。ワクチンで予防できます。
なお、「不安と恐怖」は「性被害にあった」に限らず、「避妊を知らずに好奇心でor相手に望まれたからしてしまった」という場合も多くあります。 それを非難することはできないと私は考えています。 だって適切に性教育をしてあげられてこなかった社会・大人に非があるんですから。
用で新橋に来たらまさに「反コロナワクチンデモ」が開かれてました。 恐らく100人以上が歩いており、多くの人がマスクをせず、大声で叫んでいる人も少なくありません。子どもも連れてこられてます。 都内の皆さまご注意ください。 彼らの「子どもの未来を壊すのか」という常套句には怒りを覚えます。
産婦人科医をしていると、性暴力にあった女性の診察の機会があります。大抵は警察と一緒に受診され、外傷がないか、証拠となる体液採取などに協力します。緊急避妊薬の処方も。 ただ、そこで「誰にされたの?」や「なんで抵抗しなかったの」「今後は気をつけてね」などは禁句です。 ↓
日本産科婦人科学会監修のウェブサイトに、 ・排卵日前後にセックスしたときの妊娠率は2-3割 ・腟外射精の妊娠率は1年間100カップルあたり約20 ・コンドームも100カップルあたり最大14程度 ・現実とお金でつくった仮想世界をごちゃまぜにしない など、性教育の基本に大切なことが書かれています。
写真や誰かの話から、自分が知らないお母さんやお父さんが存在していたことをなんとなくわかり始め、じゃあ自分はもっと前にどうしてたんだろうと考えます。 そこで赤ちゃんの存在を知ると、「じゃあどうやって赤ちゃんはできるの?どこにいたの?」と考えるのは至極当然な思考回路なんですよね。
女性特有の健康課題に対する支援について話すと 「女性だけのサービスは福利厚生や地域サービスとして不公平だ」 との声をもらうことがあります。 これは前提の認識が大きくずれていて 「女性という身体だけで抱えている健康負担があるんだから、支援を十分にしてやっとゼロベースになれる」 はず。
もし男性が妊娠する身体であったら、こういう意見を言っている男性陣は同じことを言えるんでしょうか。 妊娠や緊急避妊、中絶に伴うさまざまな心身のリスクや精神的葛藤を差し置いて、安易な妊娠を繰り返す人は数で言えば社会の中でほんの僅かでしょう。 個人的に、本当に理解しがたい。
「布ナプキンに変えたら月経量が減って子宮筋腫も内膜症も治る!」みたいな誤情報。 仮にそれが真実なら、 ・そんなに低コスト&簡便に治せる方法は革新的 ・世界的に注目 ・必ず大規模研究により確かめれる ・学会も推奨 となる。 でも実際は違う。 誤情報で早期治療の機会を奪わないでほしい。
これは生物学的な事実としてですが、35歳以降での妊娠では色々なトラブルの可能性が高まります。 不妊症や初期流産はおよそ25%以上となり最初の壁に。 妊娠糖尿病や妊娠高血圧なども起こりやすい。 帝王切開率も高まる。 個人の知識獲得+社会の理解&支援、をしっかりできる国にしたいものです。
今回のコロナパンデミックで、社会制度の不整合もあるにせよ、「普段いかに人員の余裕がない状況で運営していたか」を思い知った事業や職場が多いはず。 もちろん、医療機関の多くもそうでしょう。 これを機に、普段はややコストがかさむとしても、人員に余裕を持たせるという決断をぜひしてほしい。
あなたが妊娠したとします。中絶を希望していて中絶薬をもらいに病院へ行き、説明を受ける。子宮外妊娠や絨毛性疾患など危険な疾患が潜んでいる可能性が稀ながらあり、目の前にある超音波検査がその発見に役立つ。 そこで経腟超音波検査を受けることを「権利の侵害」と感じる人はどれだけいるのか。
子宮移植。 私は子宮移植に関する文献をいくつも読んできましたが、どれだけ厳しい条件のもとで、どのような女性に対して移植が実施され、提供した女性は誰だったのか、研究者がどれほど慎重に研究を重ねてきたか、などを把握せず「女性軽視」に繋げられるのは残念です。 移植ってそう簡単じゃない。
新型コロナワクチン接種が進んでいるイスラエルから、「未接種で感染した妊婦が亡くなった」悲しいニュースです。 ご本人の義理の兄が「ワクチン接種に反対するグループ」に加入し接種を反対していたと。 不安な気持ちはわかります。でも「接種しないリスク」もあるんです。 timesofisrael.com/family-of-preg…
時々、「布ナプキンに変えたら子宮筋腫も内膜症も治る!」みたいな誤情報を見かけます。 仮にそれが真実であれば、そんなに低コストかつ簡便に婦人科疾患を治せる方法は世界的に巨大なインパクトであり、必ず大規模研究により確かなエビデンスが蓄積されているはずです。 そして学会も推奨するはず。
日本は海外の多くの先進国より、大学院生の平均年齢がかなり低いです。 つまり、高校→大学→大学院というストレートな流れで進学する人が多く、「社会人になって色々な経験をしてから学びを深める」ことが比較的少ない社会。 これはもっと変わっていいはず。 学びはいつからでも遅くない。
女性の健康支援について話すと 「女性だけのサービスは福利厚生や地域サービスとして不公平だ」 みたいな声をもらうことがあります。 これって本当に前提の認識がずれていて、 「女性というだけで抱えている健康負担があるんだから、それへの支援を十分にしてやっとゼロベースになれる」 んです。
中学生になる頃に包括的性教育を受け、 月経痛への痛み止めの効果的な使い方や低用量ピルなどの選択肢を知り、 避妊法を把握し主体的な避妊ができ、 プレコンセプションケアを10代で知っておき、 HPVワクチンを初交前に早期接種する。 これで得られるメリットは計り知れない。
コロナワクチンが妊婦さんにも数多く接種されるようになってしばらく経ちますが、産婦人科の現場では ・流産は増えていない ・死産も増えていない ・赤ちゃんの異常も増えていない が共通見解かと。 もちろん海外の論文でも同様。 産婦人科医の皆さん、現場感覚としていかがでしょうか?