Martin Fackler(@martfack)さんの人気ツイート(リツイート順)

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オランダのジェットコースターに乗せられた熊のぬいぐるみ。本当に生きているみたい!
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アマゾンの新しい宅配サービスの実験らしいが、何か、とても怖いです。宇宙人が地球を侵略しているみたいです。
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催涙ガスが警察側から飛んできたら、香港のデモ参加者は協力し、催涙ガス弾を速やかに処分する。長引いている抗議デモの中で磨いた技術。
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アメリカとメキシコを分ける国境の壁に地元の人がシーソーを付けたら、両側の子供たちが一緒に遊びだした。子供の心は国境を越える!mt @martinezmau
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喧嘩の多いTwitterで、喜ばせてくれる動画もある。これは、魔法を使うお医者さん。
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信じ難い。ワシントンが燃えている。これはハリウッド映画じゃない。そして、大統領はホワイトハウスの中に隠れ、国民に未だに演説していない。アメリカは国民を落ち着かせるリーダーが居ない。これは果たしてメイク・アメリカ・グレート・アゲインなのか?
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日本と欧米メディアの違い NHK:「ゴーン被告は別社のスズキの車に乗った」 米WSJ紙:「ゴーン氏は「恐ろしい試練」が終わり、法的な戦いの準備が始まる」 英FT紙:「ゴーン逮捕は、経産省が後押しした国策捜査?」 仏ルモンド紙:「人質司法の日本は先進国なのか?」
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香港のデモのスケールを見ると、歴史が動いているのを感じる。香港はどこに向かっているかは、まだ不明。第2の「ベルリンの壁崩壊」となるのか、又は第2の「プラハの春」や「天安門事件」となるのか。今言えるのは、香港の市民が、最強の警察国家に立ち向かおうとしている。
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インドネシアのマラピ山が噴火した。コロナウイルスが拡散しているから地震や火山が休む訳ではない。日本でもいつでも起こり得る。度重なる災害に対応できるresilient society(外からの衝撃に立ち直ることのできる弾力性のある社会)をどう作るかは、この時代の課題となる。 twitter.com/DanielPAldrich…
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世界最年少フィンランド女性首相。富をもっと公正に分配するため、労働時間を短縮し、1日6時間労働・週休3日制を目指す。「労働時間の短縮は生産性の改善をもたらし、その効果によって、企業側は6時間の労働に対して8時間分の報酬を提供できることが明らか。」 businessinsider.jp/post-219141
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香港国際空港で見かけられた、旅行者への手書きの横断幕。「ご迷惑をおかけして申し訳ありません。私たちは故郷の未来の為に戦っています。」
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脳性麻痺のある息子が、スケートボードをずっとしたかった。息子の夢を実現するために、お母さんがこのアイデアを考えた。
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電通を批判的に報道する日本のメディアはなかなかない。やはり、日本最大の広告代理店を批判するのはタブーらしい。しかし、英ロイター通信は今日、電通を厳しく見る調査報道記事を書いた。ご覧下さい。 「コロナ給付金」見えない下請け実態 電通の関与になお不透明感 jp.mobile.reuters.com/article/amp/id…
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香港国際空港で座り込んでいる抗議デモの参加者たちは、レ・ミゼラブル (ミュージカル)の「民衆の歌」を歌い始めた。@joshuawongcfの動画。
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この元電通社員の告発が興味深い。東日本大震災の後、東電を叩くべきはずのところをメディアが沈黙を貫いた。電通は記事を封じるために、クライアントから口止め料として、さらに多くの広告を取ってきたそうだ。クライアントも媒体も喜び、電通も売り上げが上がるという構造だ weekly-economist.com/2016/08/23/%E7…
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コロナウイルスへの不安やパニックが広がるアメリカでは、テレビ視聴者のコロナウイルス感染症をお祈りして治すことができると言うテレビ伝道師が現れた。
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これは、NHK記者が海外の記者会見で笑われたという記事。科学者たちが史上初ブラックホール画像を米国で公開した時にNHK記者が日本の役割について質問をしたら、他の記者にケラケラ笑われた。日本の事だけを報道する日本メディアは、ナルシシズムが強いと見られているそうだ。 japantoday.com/category/natio…
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NYタイムズ紙は、中国の新しい国家安全法が香港での報道の自由を制限するのを懸念して、アジアの拠点を香港からソウルに移転させると発表した。移転先として東京やシンガポールも調べたが、ソウルのほうが「海外企業を歓迎し、メディアが自立しているから」と判断したそうだ nytimes.com/2020/07/14/bus…
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菅首相は右左を問わず、全ての大手メディアを取り込みする戦略が始まった。昨日、官邸報道室から内閣記者会加盟の常勤19社に連絡があり、菅首相と総理番記者との完オフ懇への誘いだった。土曜日の朝8時からの朝食懇になるが、総理番記者だけで58人いるので、2回に分けることにしたそうだ。
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これは歴史的である。今のホワイトハウス前の映像。ワシントンで夜間外出禁止令が出ても、大統領の目の前で集まる抗議者たちが増える一方。ここで最大のデモとなっているそうだ。厳しい態度を取り、軍まで発動しているトランプ大統領に対して、抗議者は引き下がらない。
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ロシアのソーシャルメディアで探した、猫の反応 twitter.com/villwetow78/st…
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信じられない。China Daily紙という中国の国営メディアの大手は、香港で集まった「800,000人は逃亡犯条例改正案を支持している」と堂々と報道している。 自由で政府から自立しているメディアの大切さを改めて感じた。 chinadaily.com.cn/hkedition/2019…
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「政府は記者の質問を評価するべきでなはい。」国境なき記者団(パリにある報道の自由の非政府組織)が望月衣塑子記者を支持する声明を英語・フランス語で世界に向け発表した。@ISOKO_MOCHIZUKI @RSF_AsiaPacific rsf.org/en/news/japan-…
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香港国際空港の到着ロビー。警察が催涙ガスが使えない場所で抗議活動をする、という作戦。
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アトランタで、抗議者と州兵が外出禁止令の実施時間の前に一緒に踊っている。