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Thirty people trapped upside down after roller coast at Universal Studios Japan comes to emergency stop in mid loop: asahi.com/articles/ASL51…
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米ＮＹタイムズ紙が自分の紙面に掲載した全面広告。報道の自由の大切さをアピールする為に、自分の新聞だけではなく、ライバルを含めた世界のクオリティ・ペーパーやトップメディアを指名し、それらも読むように自分の読者に呼びかけている内容です。
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A 19-year-old Chinese-American soldier died after racist hazing by other US soldiers in Afghanistan. The tragedy of his death has now been turned into a modern opera. nytimes.com/2018/06/01/art…
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新しい本が出ます。@ISOKO_MOCHIZUKIさんとの対談です。ご覧になって下さい！
『権力と新聞の大問題 • メディアと日本の危機』（集英社新書）
amazon.co.jp/%E6%A8%A9%E5%8…
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ナショジオの写真家がマカオで撮った写真です。本当に凄い。スターウオーズのCGみたい。 twitter.com/SustainableTal…
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これが本当だったら、怖いですね。関東大震災の後、朝鮮人たちも、同じようなデマ情報が流されて、殺されたのです。
「外国人がコンビニ強盗始める」大阪地震でネットにデマ情報 zakzak.co.jp/soc/news/18061…
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ドイツのメルケル首相「あの戦争を生き延びた世代がいなくなった時にこそ、我々が歴史から学んだかどうかを知ることになる。」あの戦争を体験した世代がいなくなるのは、ドイツだけではないですね。日本も戦後の平和を維持できるでしょうか？アメリカも、新たな世界大戦を避けることができますかね？ twitter.com/carolinewinslo…
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僕は、翁長さんが那覇市長時代から何度もインタビューしたことがあります。「琉球語は日本語の方言じゃなくて、完全に別な言語である」と仰ったのがとても印象的でした。
心からご冥福を祈ります。 twitter.com/theokinawatime…
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ＮＹタイムズ紙は、トランプ政権が始まって以来、有料購読者が急増して、去年に2.６百万人を超えて、購読料の売り上げが初めて１０億ドルを上回った。社内では、この現象を「Trump Bump」(トランプ大統領が起こした波)と呼んでいる。nytimes.com/2018/02/08/bus…
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元朝日新聞記者の植村隆氏が提訴した裁判で、植村氏を「捏造記者」などと攻撃した記事が、結局、捏造だったという皮肉的な結果となっている。
lite-ra.com/2018/10/post-4…
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アメリカにおける富の不平等は、1920年代以来最悪の水準。上の1%の家庭は、40%の個人財産を持っている。カリフォルニア大学の経済学者の調査によると。 axios.com/income-inequal…
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Abe admin tried to silence assertive reporter @ISOKO_MOCHIZUKI by questioning her credibility to other journalists japantimes.co.jp/news/2019/02/1…
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Japan to recognize the Ainu as an indigenous people for the first time, after years of assimilation policy sc.mp/r2jmny @jfkeeler
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悲しい事に、私の先輩で友人であるドナルド・キーン先生が今日96歳で亡くなった。先生が震災の後、帰化された時の事を思い起こしている。その時に、私が@nytimesの為書いたプロフィール記事を下に載せる。
nytimes.com/2012/11/03/wor…
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私は日本のジャーナリストを支持しています。だからこそ、記者クラブ制度をやめるべきだと思います。ジャーナリズムへの信頼を取り戻す為。 twitter.com/samejimah/stat…
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日本の記者クラブ制度をやめるべきもう一つの理由は、ジャーナリストとしての主体性を取り戻すということ。今の記者クラブ制度は、役所などの権力者へ過剰な依存を作ってしまい、受身的なジャーナリズムを育ててしまうから。 twitter.com/SamejimaH/stat…
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Okinawan media outraged as construction of US air base continues the day after 70% of Okinawan voters opposed it. okinawatimes.co.jp/articles/-/389…
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ゴーン氏の逮捕が国策だった？ゴーン氏がいきなり逮捕された背景には、経産省が日産とルノーの合併を防ぐ意図があったかどうかを、ゴーン氏の新しい弁護士が調べている。イギリスの@FT紙によると。 ft.com/content/346fde…
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海外メディアのゴーン被告についての報道が全然違う。「同被告の日本での勾留について、非人間的な環境や家族と面会できないことに加え、弁護士の同席なしで取り調べが行われるなど、国連の規範に反する人権侵害を申し立てる」(ブルームバーグ通信) bloomberg.co.jp/news/articles/…
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「政府は記者の質問を評価するべきでなはい。」国境なき記者団(パリにある報道の自由の非政府組織)が望月衣塑子記者を支持する声明を英語・フランス語で世界に向け発表した。@ISOKO_MOCHIZUKI @RSF_AsiaPacific rsf.org/en/news/japan-…
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日本と欧米メディアの違い
NHK:「ゴーン被告は別社のスズキの車に乗った」
米WSJ紙:「ゴーン氏は「恐ろしい試練」が終わり、法的な戦いの準備が始まる」
英FT紙:「ゴーン逮捕は、経産省が後押しした国策捜査？」
仏ルモンド紙:「人質司法の日本は先進国なのか？」
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スタンフォード大学の政治学者Phillip Lipscy教授によると、第2期安倍政権はメディアが報道する「ストーリー」(narrative)を操作する為に、取材を受けるかどうか(又は、特ダネを上げるかどうか)を上手く利用している。この飴と鞭作戦は、政権が長持ちしている秘訣の一つ。 twitter.com/PhillipLipscy/…
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安倍総理がトランプをノーベル平和賞に推薦したにもかかわらず、アメリカは中国の次に日本に貿易戦争を仕掛けに来る。英米メディアによると、トランプ政権は、対米自動車輸出台数の制限や、米産牛肉の関税削減など、日本に対しての要求をもう準備中。 ft.com/content/470dad…
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Failure to disclose nuclides in water goes to heart of problem in Fukushima: no transparency, Tepco still runs plant ca.reuters.com/article/idCAKC…
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これは、震災直後のメディア問題を理解する為に、大事なことです。僕が原発事故の後に南相馬市など30キロ圏内で取材していたが、あそこで見かけた大手メディアの記者は、0人でした。見たのは、2万人の残された住民と、頑張っている日本人のフリーランスのジャーナリストと写真家、外国人記者だけ。 twitter.com/sinwanohate/st…
Tokyo-based author. Words in @nytimes, @CJR, @ForeignPolicy, @litera_web, 雑誌President。『吠えない犬』など11冊の和書の著者・共著者。No investment advice.