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端島に居住していたと語るグ・ヨンチョル氏が、敗戦時に日本人全員が夜逃げして「島に残ったのは朝鮮人と沖縄人だけだった」と自身の半生を綴った本『神仏山』で語っています。あまりに不可解な証言です。詳しくはこちらの映像「グ・ヨンチョルとは何者なのか」をご覧下さい。
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こういう広告表示さえ、止めていただけないというのは本当に残念なことです。
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「うつ伏せで掘るしかない狭さ」で採炭した筑豊の小ヤマは、坑口から20mほどしか入らないようなところで、繰り返し休憩を取りながら採炭するから実際にできるのであって、坑口から切羽まで行くのにも何十分もかかるような巨大な海底炭坑で、毎日18時間ずっと「うつ伏せ」で掘れる人間なんていません。
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飯場には、朝鮮人の親方がいて同胞を仕切っていました。朝鮮人のコミュニティで力を持たれた方で、三菱鉱業ともしっかり交渉し、日本人からも尊敬されていました。病院には朝鮮人の助手や看護師もいました。仕事を怠けた者が飯場で罰を受けたという話もありますが、端島全体のことではありません。
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なお、元端島島民の小佐々又俊さんが、戦時中の朝鮮人労務者たちの様子を語っています。同じ光景を目撃している人は複数いて、同様の証言をしています。端島に朝鮮人のコミュニティがあったことが想像できます。これも当時の端島を知る上での重要な証言です。
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こういうことを地道に調べると、NHK「緑なき島」の映像は明らかに端島ではないということがわかるのに、NHKはいつまでしらを切るつもりなのでしょうか。こんなこと巨大報道機関NHKなら簡単に調べもつくでしょうに。NHK幹部の考え方がおかしいとしか思えません。本当に公共放送として大丈夫でしょうか?
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なぜ反論しなかったのか、反論できなかったのかと、奥田さんや寺内さんも大変悔しい思いを何十年も抱き続けてこられました。こうした事例は、他にも山のようにあるのではないかとあらためて感じます。端島だけではない、好き放題に歴史が歪められた実態を、もっと明らかにしていく必要を強く感じます。
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韓国は、作り話で日本の世界文化遺産である端島炭坑(軍艦島)を中傷し、自国の子どもたちに教育と称して、絵本を使ったフィクションを「正しい歴史」と教え込んでいます。あとがきには、軍艦島に連れていかれた少年たちは地下炭鉱で苦しい労働をしながら、飢え死にしたと書かれています。完全な虚偽!
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韓国では大統領が変われば、公共放送KBSや公営放送MBCの社長が交代するぐらい、政権によるメディア支配が強いと言われています。「軍艦島」に関しては、韓国にとっていわゆる「徴用工問題」の象徴的存在になっており、政権の意向に反するような報道は事実上封じられているのではないかと思われます。
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月給200円以上というとかなりの好待遇です。「名古屋陸軍造兵廠史・陸軍航空工廠史」に記載されている昭和20年の軍人諸給与では、少佐の月額俸給170円~220円と同じレベルということになります。朝鮮人は差別されたとか、無給で奴隷のように働かされたとか、この給与明細からは全く想像もつきません。
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「カメラマンが坑内にいたので驚いた」と、記憶していた島民がいたのでこの記事を探すことができました。当時はとても珍しい事だったようです。一方で、昭和30年のNHKの坑内の取材は誰も記憶にありません。まあ「緑なき島」の場合、NHKが別場所で撮影した捏造なので、誰も知らなくて当然なのですが。
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韓国政府は、自国で歪曲だらけの国立の施設を作っておきながら、日本政府の内閣官房 産業遺産情報センターに対し「歴史的事実を完全に歪曲した内容が含まれ、甚だしく遺憾である」と批判しています。まずは、自分の施設が客観的に事実であるかどうかをよく検証されるべきではないかと思います。
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私どもが疑問に思うのは、長崎在日朝鮮人の人権を守る会が、いわゆる「強制連行」被害の調査を行った際、当時を知る元端島島民や炭坑職員らに、直接話を聞いたり、実態をきちんと調査した形跡がみられないことです。なぜ元端島島民や職員にきちんと事実を確認しないのか、誰もが首をかしげています。
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NHKは、捏造映像であると当事者から繰り返し指摘され、事実かどうかも「確認できない」(NHK前田会長)映像を、あたかも事実であるかのような誤解を生じさせる内容で全国にDVD販売し、それが教材として現在も利用されている実態をどう考えているのでしょうか。即刻レンタルも止めていただきたいです。
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韓国政府は日本政府に対し「歴史的な事実を歪曲した」とか、軍艦島で「人道に反する強制労働があった」と主張していますが、具体的な事実は何ですか?国民徴用令に基づき昭和19年9月以降に働いた朝鮮半島出身者はいたでしょうが、賃金の支払いを伴う合法的な「勤労動員」で内地人と同様に働きました。
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外務省も今回の件では真摯に対応してくださっているようで、日本企業の財産を差し押さえようとしている原告及びそれに寄り添う団体からユネスコに提示された情報は、そもそも取り扱いに注意が必要であることをユネスコも理解したそうです。引き続き、日本政府には毅然とした対応を期待しています。
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メディアは権力です。その横暴は許されません。事実を公正に報道する責任がある報道機関で、なおかつ日本の公共放送が、日本の尊厳や国益を損なうような行為を行うことなど断じて許されません。明らかに疑いがある自らの報道に対し、指摘には真摯に耳を傾け、誤りがあれば正す義務がNHKにはあります。
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