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「多様性」を謳いつつ、テレビコマーシャルの寄せ集めみたいな開会式だったが、無観客でよかった。三十万円払ってチケットを買った観客から、バッハの長過ぎる能書きのところで「金返せ」コールが起きただろうから。
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毎日新聞にオリンピック関連の寄稿をしました。「五輪というダークファンタジー」
mainichi.jp/articles/20210…
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政府が国民の信頼を裏切るようなことばかりしている以上、政府に加担するよりは自らの良識に従いたいと、天皇がお考えになるのはごく自然なことである。問題提起をする以上、問題が起きるのは当然で、むしろ、問題にされないことの方が問題なのだ。
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日本国憲法には「天皇は政治的発言をしてはならない」という規定は何処にもなく、国事行為に対して、疑問を呈し、異議を申し立てることはできる。仮に天皇が拒否権を発動し、内閣の助言と承認に基づいて行われる国事行為を拒否したとしても、内閣はそれに対処する手段も法的規定もない。
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感染の危険が伴う開会式に陛下の臨席を賜ることの是非が問われるだろう。昭和天皇が靖国参拝を拒絶したように、現天皇はオリンピック開会式への出席を拒むことはできると思う。『スノードロップ』作者より
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専門家の意見を聞くといいながら、尾身発言に「言葉が過ぎる」とキレる自民幹部は「バカ過ぎる」。
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賄賂で誘致、準備で予算膨張、中抜き発注、組織的利権追求、IOCによる搾取、中止すれば賠償、開催すれば賠償を凌ぐ損失……東京オリンピックは経済テロに等しい。犯人はわかっているが、誰も責任を取らず、市民に犠牲が強いられる。その復讐は選挙で。
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IOC幹部にとってのアルマゲドンとは自分たちの利権が奪われることであり、感染拡大でいくら死者が出ようが、知ったことではない。東京大会を中止し、IOCにアルマゲドンをもたらし、経済破綻しか招かない近年のオリンピックを完全リセットすれば、辛うじて名誉ある撤退となる。
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アメリカは日本渡航中止勧告をし、国連事務総長はコロナ禍を戦争に準ずる状況と捉える見解を出し、IOCと開催都市の無理心中を諌めている。国民はずっと以前から現実を見据え、中止を勧告している。それでも開催したいなら、選手が自宅からリモートで参加できるネットゲーム・オリンピックでどうぞ。
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近代オリンピックは資本主義と癒着し過ぎ、多くの問題が露呈したので中止すると宣言すれば東京オリンピック二度目の中止もレガシーになる。併せて「IOCが金権主義を継続するなら、この先オリンピックには参加しない」とギリシャが表明し、フランス、中国、ロシア、北朝鮮も同調することも夢想した。
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コロナに打ち勝った証だの、オールジャパンなら開催できるだの、元気をもらうだの、開催派の主張は気合いだけで説得力が皆無。実際にはコロナに打ち負かされ、オールジャパンどころか七割が開催に反対だ。元気が欲しければ、エナジードリンクでも飲め。オリンピック同様、あとでつぶれがくるけど。
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IOCから損害賠償を請求されるからという理由で五輪開催に固執する愚。スイスの法廷で不可抗力を主張し、請求を全力で退けるべきだ。それより開催の結果、感染が拡大し、医療崩壊、社会崩壊が起きた場合の損害の方が大きい。その責任はIOCも都知事も首相も取らず、結局ぼったくられるのは私たちだ。
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赤木ファイルにしても、入管のビデオにしても、大臣の一言ですぐに黒塗りなし、編集なしで公開できるだろう。たまには権限を正しく行使しな。
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IOCが五輪不開催の損害賠償を請求できるのは開催都市、組織委に瑕疵があった場合で、感染症拡大など不可抗力が原因の場合は免責になるはず。中止の決定権は実質、IOCにあるが、決定の遅れに伴う損害賠償責任はIOCにはなく、結局は納税者が「追い剥ぎ」に遭う。今すぐ中止を申し出て損切りを図るべき。
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タラレバは承知の上でいうけど、日本が共産党政権だったら、新型コロナの死者は台湾と同程度とはいかないまでも、シンガポール、韓国程度で済んでいたかもしれない。
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政治家は基本日和見主義者だから、世論が高まりが無視できなくなると、さも自分が決断したかのようにオリンピック中止を宣言するだろうが、中止を主張し続けたのは主権者の国民であり、開催にこだわり、感染を広げた首相、都知事、組織委員会らは加害者であることを忘れてはならない。
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政府やオリンピック委員会は医師や看護師をオリンピックに「徴用」し、タダ働きせようとしているが、国民は国家に無償奉仕すべきだなどと本気で思っているなら、国会議員も、オリンピック委員も電通、パソナ幹部も率先して報酬を返上するのが筋であろう。
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アメリカにも中国にもしっかり異議申し立てをする共産党とは組めないという及び腰では、与党の補完勢力にすらなれないことを国民民主党も連合も悟るべきだ。
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自己の利益追及に熱心なあまり目先のことが見えない本末転倒した権力者のことをバッハ野郎とか、バッハもんと呼べという幻聴がデイブ・スペクター氏から聞こえたような気がする午後でした。
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オリンピック中止の世論が高まり、各国からの出場辞退、中止要請が増えると、開催に固執し、コロナ対策の遅れを招いたことを棚に上げ、今度は首相も都知事もこぞって「中止の英断」を選挙に利用し、責任逃れを図るだろう。いや、責任は取るというなら、首相も都知事も辞任しなさい。
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１９４０年のオリンピック中止、１９４１年１２月の真珠湾攻撃という歴史が反復されるなら、２０２１年１２月には日中戦争か？コロナとオリンピックでガタ落ちした支持率のV字回復には日中戦争しかないなどと考えている大本営議員は全員落選させないとまずい。
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前政権から続く無法、無策、無能の三無主義に怒った市民は主に与党、関係官僚に向けてGO TO ジェイルのキャンペーンを始めた。
小説書きです。家はバリアだらけです。徘徊癖あり。