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なおたまに訊ねられるのですが、お陰様で完全寛解しております。健康体そのもので、ランや山歩き、水泳楽しんでます。
分子標的薬はじめ難病の世界では新しい機序の新薬が登場し、その恩恵を随分前に受けました。
今は、患者さんのお役に立てる研究を目指してます。
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話題の安楽死対談。落合さん古市くんの話にしては発想が凡庸。財源論から終末期医療俗説へ、保守的な御用学者ぽい議論だった。
胃ろうや人工呼吸器を装着しても技術革新でハッピーに生きられる、障害や高齢化を希望の方向に発散する、奇想天外で自由な話を期待していた。
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私自身はHPVワクチンの黎明期に自分の選択で接種をしており、有用なワクチンだと考えてきたし今でもその考えは変わりない。一方で医療過誤訴訟に関わっている弁護士の方からご依頼あり、HPVワクチン訴訟原告やご家族の方々への社会参画に関するご意見について何度かヒアリングする機会があった。
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接種しない、という「愚かな」選択を、愚かだと切って捨てる事は容易い。が、現状のままでは分断が埋まる事はないだろう。患者さんは、推進派からは「心因性」「詐病」「非科学的」と謗られ、反対派はとかくワクチン接種そのものの否定を主張するまともでない人々が集まってくる。
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ワクチン接種と健康被害の個々の因果関係の検証はともかく、接種後症状に苦しむ患者さん方の大半は、国内で検査・治療してもらえる医療機関を探す事にすら苦慮する状態にある。原告にとって厚生労働省は薬害訴訟の係争相手であり、福祉的支援の施策を国に立案する事自体が難しい。
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文字通り、国も研究者も企業も誰も手を差し伸べない。副反応と病像の実在性に関するアカデミアの議論に意図はないが、患者さんに対する社会的な否定と排除を呼び起こすという非常に不幸な状況にある。そもそも、安全性を検証する事と、健康被害を訴えた方々の医療と支援を保障する事は矛盾はしない。
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HPVワクチンは安全で有用なワクチンだからあなたの健康被害は実在しないのだ、という論理がいかに薬剤行政として破綻しているものか。患者さん方の今日の状況を招いている事自体が、行政的には失敗している。
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福祉ネットワークから綿々と続く、NHKのハートネットTVの制作部局は、国際的にも稀な福祉に特化した番組制作のノウハウを蓄積してきたプロ集団です。マスメディア唯一のセーフネットの役割を果たしてきました。
NHKが世界に誇るべき部局なのに、自らそれを失おうとするとは!
#ハートネットTV
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網膜色素変性症の患者さんである准教授の配置転換、最高裁で岡山短大側の敗訴が確定したにも関わらず、大学側は准教授から事務員への配置転換の姿勢を変えておらず、1月の教授会で来年度も当該准教授の担当授業無しと決定通知したらしい……さすがにこれは酷い……。
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普段人前で怒りを出したりはしないが、ALSの患者さんが出席している会議で一度だけ烈火の如く怒った事がある。患者さんが口文字や文字盤を介助者が読み取り発言するまでは、多少の時間かかかる。患者さんの発言を「時間がかかる」と遮る人がいた。遮った相手は結構歳上の方だったが我慢ならなかった。
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あなたや私と同じように、この患者さんには自分の意思を自分の言葉で話す権利がある。ここには意思伝達手段もある。ないのは私たちの忍耐だ。私たちは今彼の発言を静かに待つべきです、と。
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感染症医の高山先生のpost. 岩田先生の劇的な動画をご覧になった方は、感染研のサマリーとこちらもご覧になって、少し視点のバランスを取った方がいいかもしれません。
facebook.com/10000130548907…
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「医療崩壊」という言葉が飛び交っていますが、いわゆる「普通の病院に人が殺到する」という状態をイメージしている方が多いかもしれません。
身近な診療所・クリニックなどは普段より閑散としていて医療崩壊なんて感じられないと考える人も多いでしょう。
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COVID-19の対応では、「医療崩壊」の現象はまず、指定感染症の治療をする医療機関に指定されている病院と、地域の基幹を担っている大病院の急性期病床のパンクから始まる事が見込まれます。
重症者はICUや急性期病床での集中管理が必要となるからです。
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都道府県には「医療圏」という医療計画を決める医療の地域枠組みがあります。各医療圏の急性期病床は、常時70%〜90%程度他の疾患の治療のために埋まっています。
重症者の患者さんが加速度的に増えると、急性期病床は瞬く間に満床になります。
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急性期病床は、突然大規模に増やす事は難しいです。たとえ何か奇跡を起こして施設や人工呼吸器や他の集中医療機器を増やせても、人的リソースの問題があります。
それらを適切に使い専門的な治療にあたるトレーニングされた医師やナースを急には増やせないからです。
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北イタリアのデータと基幹病院の医師の論文などからも、ある地域でクラスター潰しの対策が突破されて地域レベルで流行が起きた場合、この「医療崩壊」が起きると考えられます。
日本では北海道が危うかったですが医療機関の方々と行政の努力で破綻的状況とはなっていません。
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なお、仮にある地域で急性期病床のキャパシティを大幅に超過し、周辺地域も空きがなく移送が不可能になると、コロナの重症患者さん以外の疾患の患者さんに多大な影響が出てきます。
高度な医療設備が必要な治療や手術が出来なくなり、救急搬送や救命にも障害を生じるでしょう。
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東日本大震災でも被災地の急性期病床を有する医療機関がパンクあるいは機能ダウンし危機に陥りましたが、日本中の他の地域へ大規模移送が可能でした。
今回はこのような対応は難しいでしょう。クラスター潰し、地域レベルの流行の阻止はかくも重要な対策です。
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今後長期化するシナリオの中で、マスメディアの方々の科学コミュニケーションのリテラシーが感染症制圧の一つの鍵になってきます。
今の日本の各社には、科学報道に関する専門家ボードや、サイエンスリテラシーを向上させる仕組みは殆どないと思います。
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今東京都では「経路不明」の新規感染者が増加し、感染者の半数が経路不明です。都内のクラスターを把握できていません。
発生数自体は抑えていますが、大都市圏のオーバーシュートのリスクは最大限警戒するべき水準。
「爆発的感染拡大」瀬戸際続く
nikkei.com/article/DGXMZO…
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「経路不明」が1日で急増多発するようになると、大都市圏はレッドアラートです。
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ミラノもニューヨークも、感染者が1日で指数関数的拡大をしている事が判明した時点で、早期にICU増設し都市ロックダウンをしました。
それでも今、人道的危機を迎えています。東京がそうならないという保障や科学的根拠は、どこにもありません。
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これまでの日本のCOVID-19対策は、医療資源と検査のバランスを重視しながら、クラスター潰しで地域流行を防ぐ。市民には社会経済活動自粛を要請。
全体が有機的に医療システムへの負荷を和らげて、上手く作用してきたと思います。しかし、
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これらの微妙なバランスは、大都市圏のメガクラスター形成ひとつで、あっという間に綻びが生じます。
医療システムに負荷がかかった他国の大都市では、医療・ケア従事者にも感染が広まり更なる悪循環がこのウイルスによる致死率を上げています。