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コロナ・惑沈関連のスレッドを新たに作ります。twitter.com/kikuchi_8/stat…
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読み。➀安倍派=旧清和会の首領である「安倍晋三」という人物がいなくなる事で「忖度」する必要がなくなったとメディアが判断した。➁「グレート・リセット」の一環。2000年代以降にネオリベ政策を推進してきた清和会系・旧統一系人脈を「処分」し、ファビアン主義路線にシフトさせる裏権力の意向。
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WHOが企む「パンデミック条約」に要警戒。「感染症対策」を名目に国連機関WHOが各国政府に強制力を発揮出来るようにするというもの。各国政府に強制力を行使出来るとは国連組織が世界政府的権限を得るに等しい。裏権力はNWO化ワンワールド化の為の凶悪極まりないカードを出してきた。絶対に許すまじ!
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今後の権力変動の読み。2000年代以降に清和会に密着してグローバル化政策を推進してきた公明党・創価学会は➀という泥船から逃げ出し➁に付こうとする可能性。旧統一タブーは解けても創価タブーはそのままのメディア。生長の家は日本会議含む①に近い右派ではなく➁に近い本体が力を持ってくる可能性。
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最近のメディアによる旧統一協会批判キャンペーンは、旧統一系派閥を粛正し他の派閥に権力を移行させる裏権力の意図が働いていると推測する。国内の裏権力派閥は大きく三つに分かれると分析する。➀旧統一協会系②旧大本教系➂大東社系の三大派閥。最近は➀が急速に失墜しつつあるという情勢である。
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韓国の反共主義的な基督教系新興宗教だった旧統一はKCIAと密接な関係にあったとされる。KCIAは韓国版CIA。さらに、笹川良一・岸信介・児玉誉士夫らのバックアップで日本でも勢力を扶植し、親米右派勢力の元締め的存在になった。これが親米右派が統一と切っても切れない関係にある歴史的な由来である。
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警視庁は大久保の子分の川路利良が作った。川路が黒田清隆の夫人斬〇事件をもみ消したように、当時の警視庁は大久保利通を頂点とする薩摩閥の私兵的集団だったと言える。俗に警官を「マッポ=薩摩っぽ」という。薩摩閥=親英派。大久保の次男・牧野伸顕は親英派の巨頭。讒謗律推進者の小野梓も親英派。
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「人間を番号で管理する」という発想は日本人のものではない。一体どこから来たものか。やはり、裏権力の発想の根は、「黙示録」を生んだ古代中東、広くは地中海・オリエント地域の文明にあると見るのが妥当であろう。大東社の「東(東方、オリエント)」とは、まさにこの地域を指していると思われる。
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裏権力的意味での「どっちつかず」の態度について、裏権力がどう捉えているのか気になっていた。ロシアが最上級の敬意を込めて弔電を送っていた事をみるに、プーチンと安倍の間で何らかの繋がりが継続していた可能性があると考える。日露を全面対決に導きたい勢力にとっては非常に邪魔なパイプだろう。
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仮に銃撃事件の背後に裏権力の意図が働いているとしたら、狙いとしてはどういう事が想定出来るだろうか。真っ先に思い浮かぶのは、安倍氏の親ロシア的傾向である。故人はネオコンに忠実だったが、何故かプーチンやロシアとの関係を重視する所があった。これをネオコンがどう捉えているのか疑問だった。
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政府は惑を狂ったように国民に接種させてきたが、今の日本は「新規感染者数」も「新規死亡者数」も世界トップクラスになった。それが事実である。一方、惑接種率が低いとされるアフリカ地域などの国々は、コロナ騒動など“どこ吹く風”状態。批判的思考があれば、惑接種に疑問を持つのが理の当然である。
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安倍晋三銃撃事件。まずは一人の人間の死に対して謹んでお悔やみを申し上げます。
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「➀メディアが言った通りに考える。➁それ以外の考えは「陰謀論」と決めつける。」という思考パターンの人が多ければ多いほど、裏権力メディアの心理誘導が効果を発揮し、全体主義や世界戦争への道が加速していく。思考をメディアに預け自分で考えない者はもはや無自覚の共犯者と言えるかもしれない。
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「強硬派VS漸進派」の両建抗争ではあっても、「強硬派VS穏健派」の両建抗争ではないのは、国際秘密力に「穏健派」など存在しないからである。全人類への惑沈接種・個人情報の完全掌握・世界統一政府による全人類の一元支配を狙う連中に「穏健」の二文字はない。NWO化の手段が異なるに過ぎない。両建。
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2030年に新WTOが計画されている。新WTOはあらゆるメガFTA・EPAを統合した「世界市場統一」構想である。これがある以上「中国に対抗する」と謳うIPEFも2030年の新WTO構想から逆算して演出されている両建抗争の一環に過ぎないと見なされ得る。「対中国」と言えばすぐに信じる者はNWO化の援兵と言える。
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アゾフ・アンティファ・ブラックブロック・アルカイダ・ISなど、国際政治の世界には「保護される無法者」が存在する。アルカイダもその昔は「ソ連と戦う聖戦士」としてCIAが支援していた。ソ連のアフガン侵攻時のアルカイダは、丁度今のアゾフと同じポジションである。CIAの手口は昔から変わらない。
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WHOが各国政府に惑沈強制接種やロックダウンを「命令」可能とするパンデミック条約に対応する日本国内の“法整備”が緊急事態条項創設の企みである。謂わば「世界政府の命令を日本国内で実行する為の権限を国内の走狗に与える事」である。世界政府の全体主義=NWOを日本国内に貫徹させる為の道具=凶器。
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➀旧統一協会系②旧大本教系➂大東社系の中で、創価は現時点では➀に密着している。だが、②と結び付く可能性もあると見る(出口王仁三郎と牧口常三郎の親戚説や世界連邦派・欧州メーソンのクーデンホーフ=カレルギーと池田大作の関係等参照)。大政党に密着し政界を泳いできた公明党のあり方と同じ。
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名誉棄損罪と侮辱罪自体が「讒謗律」という後ろ暗いルーツを持っている。緊急事態条項で政府が全権を握れるようになれば、明治政府が井上毅を批判した末広鉄腸を牢屋にぶち込んだような事も可能になりかねない。全体主義と戦争が迫る非常に危険な時代になった。自覚せねば取り返しがつかない事になる。
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「同一抗原の免疫化で5回以降に死亡例が増加、7〜8回で半分死亡という動物実験の結果もある由」と書いたが、割と最近、当の実験を行った研究者の方が一部訂正されていた。「7〜8回で半分死亡」ではなく「7〜8回でほぼ全滅」との事である。以下の動画の21:30頃から要参照。nicovideo.jp/watch/sm408959…
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最近ロシアの下院議員が「ロシアは北海道に主権がある」などという愚劣な発言をしたと伝えられている。どういう議員かと思って調べてみると、つい先日までロンドンを本拠とする社会主義インターナショナルに加盟していた「公正ロシア」党の党首との事である。つまり西側の左翼勢力に近い人物のようだ。
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日本では惑沈接種は義務ではない。同調圧力等による事実上の強制はあるが、法的には強制出来ない。厚労省もアリバイ的に「任意」と書いている。パンデミック条約及び緊急事態条項はこれを変える。“法的”にも強制接種可能となり、「緊急事態宣言」「蔓防」以上のロックダウンが強行される恐れがある。