202
中国軍は、若いチベット人女性たちに軍隊に入れば医学と看護婦の教育を施し、両親には特別の報償を与えるという知らせを流した。私も軍隊に応募した。14才だった。入隊した時「君の義務は上官の全ての希望を満足させることだ」と言われた。毎晩3、4人の中国軍士官の相手をしなければならなかった。 twitter.com/111g0/status/1…
203
パーラーのCEOメッツはアマゾンがパーラーを締め出した後、検閲と戦っている。App Storeでパーラーがダウンロード数のトップだった時、AppleとGoogleはパーラーのアプリを削除。メッツ「これは米市民に対する米国最大の追放劇だ。膨大な人数がインターネットから一気に追放されたのだ。吐き気がする」
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ポンペオ国務長官
「独裁体制が道徳的な正しさを破壊する。これはツイッター、フェイスブック、アップル、また今日の多くの大学で見られることだ。これは私たちの社会ではない。私たち米国人の社会ではない」
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ジュリアーニがニューヨーク州弁護士会から除名、弁護士資格剥奪の動きがあるという。2カ月前の動画でマックスさんはバイデンが大統領になったら、すぐに粛清が始まると言っていたが、なる前から始まった。 twitter.com/111g0/status/1…
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ポンペオ国務長官
「トランプ政府は各方面で行動を起こし、中共から自国を守るために正しい方向に転換しようとしている。
中共が我々の身近にいることを知らなければならない。中共は我々の学校で仕事をし、我々のコミュニティや組織内で働いている。選挙でも当然そうだった」
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ナバロ氏、2回目の不正投票調査報告を発表
民主党の今回のトランプ追放計画は2016年から始まる。違法投票で「投票箱をいっぱいにする」という戦略。
二つのステップからなり、選挙法や規則を変更して投票用紙の精査を減らし、6つの激戦州で違法な不在者投票や郵送投票を溢れさせる、というもの。
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知らなかった。いったいどこで?
山田教授「去年の夏どうにか尖閣を守り切れた。中国から万に近い船が出てこようとしていた。米軍が動いてくれて、口では言えない抑止効果のある場所で合同訓練が行われた。それをやったことも、防衛外交が成功したことも国民に伝えない。そこまで中国に配慮するのか」
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マイケル・フリン将軍は、共産主義がどのように米国に浸透していったのかを語り、共産主義イデオロギーが米国の教科書の中にまで浸透し、次世代の米国人に影響を与えていることを指摘。
「もし我々の教育システムが次世代に米国の偉大さを教えなくなったとしたら、実際には反米教育を行うことになる」
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ジョージア州ケンプ知事、昨年中国総領事と面会後、ドミニオンと購入契約
12/3 知事、不正動画公開され、州務長官に投票の署名検証求める
12/4 知事の娘の恋人ディール氏、交通事故で死亡
12/5 知事、再度態度を変える
12/7 州務長官選挙結果承認
12/14 ディール氏の死亡事故調査員、死亡
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ノートパソコン14万円台だったので、これくらいならいいだろうと買ったら税込みで16万円台になってて、改めて消費税10%の大きさに驚いた。
消費税10%は購買意欲の減退効果が大きいだけでなく、実際に金がまわるたびに1割ずつ抜かれていくのだから、消費が減退して当たり前。
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中国共産党の女スパイ、クリスティーナ・ファンは、多くの米政治家と性的関係をもった。トランプ大統領をロシアゲート疑惑で退陣に追い込もうとした民主党のスウォルウェル下院議員もその一人。下院共和党院内総務は中共の浸透工作に乗せられたスウォルウェル議員を議会から追放すべきと主張。
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満州人作家の伊啓威氏が隠し撮りの動画を公開。動画によると、
中国の地下工場で米国のミシシッピ州、フロリダ州、ノースカロライナ州の投票用紙を印刷。
偽造投票用紙は2020年8~10月に医療用品の名目でカナダ、メキシコ経由で米国に流入。
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公開されたCNNの電話会議の録音で、CNNの社長はトランプ大統領をまともな人間ではないように報道するよう命じていた。逆に、バイデン側のスキャンダルについては追跡報道しないよう指示していた。CNNが流しているのはニュースではなく、プロパガンダだった。
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トランプ弁護団のエリス弁護士、すごいな。
「明日のフェイクニュース紙の見出しは予想できている。これはメディアが何を隠しているのか、何の報道を拒否しているのかを米国民に知らせるためのものだ。フェイクニュース紙は本案件の事実内容を無視するだろう。それはジャーナリズムの道を外れている」
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バイデン一家の腐敗・汚職を記録したハードディスクの情報を提供したパソコン修理店の店主が脅迫に遭い閉店、行方不明になっているそうです。
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小野田さんは日本が戦争に負けたのは知っていた。しかし日本人は米国の支配に抵抗しているはずだと信じて頑張り続けた。だが帰ってきた日本はそうではなかった。小野田さんは基金を全額靖国神社に寄付すると、朝日は「軍国主義の亡霊が帰ってきた」と書いた。彼を送り出した日本はもう存在しなかった。
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ツイッター、とことんやる気なのか。
トランプ陣営の弁護士ジュリアーニ氏とパウエル氏のツイッターアカウントがシャドウバンされ、半ブロック状態に。彼らが発信するバイデン側の不正投票に関する情報が、見えにくい状態に置かれている。露骨な言論統制。おそろしい時代に突入している。
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電子投票機のドミニオン社のシステム開発者でもある副社長クーマー氏はアンティファ支持者であり、アンティファのネット会議で「心配しなくていい、私が手を加えたからトランプが勝つことはない」と発言している。だが、そのことを告発したオルトマン氏はツイッターからアカウント停止処分。
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トランプ弁護団シドニー・パウエル弁護士
「我々は、このソフトウェアを購入すると州政府関係者の家族に大量の資金が提供されていることを発見した。CIAやFBI等も同社製品の不正行為に関する大量の報告を受けている。このシステムは当初から、投票が改竄されても何の証拠も残らないように作られた」
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統計的に調べられて、どんな不正が行われたのかまでバレてるw
ミシガン州の三つの郡の投票データに異常なばらつき。共和党支持率が20%を超えるとソフトウェア・アルゴリズムが自動的にトランプ票を減らしており、明らかに修正された形跡がある。6.9万票のトランプ票がこれらの郡でバイデンに。
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フェイスブックのCEO、ザッカーバーグ氏はスイング・ステートの左翼の拠点に大金を送り、民主党の投票率を上げ、選挙の結果に影響を与えようとしていたという。報道によると、ペンシルベニア州のほか、ウィスコンシン州でも選挙前にザッカーバーグ氏から3億ドル以上の寄付を受けている。
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今回の選挙では、フェイスブックやツイッター等による言論の自由への抑圧が目立ち、注目されている。
選挙前にはバイデン親子のスキャンダルの報道をブロックし、選挙後には選挙の不正を暴露したツイートや投稿をブロックしている。
上院司法委員会は、それらのCEOを公聴会に召喚するための動議を可決
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米主要メディア3社は、大統領のスピーチの途中で生中継を中断。大手メディアはフェイクを流すだけでなく、大統領に猿ぐつわをかませる権限さえある。
CNBC「ここで中断する。大統領の発言は大部分が事実でないからだ」
NBC「ここで中断しなければならない。大統領が多くの誤った陳述を行ったからだ」