上 昌広(@KamiMasahiro)さんの人気ツイート(いいね順)

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つづき どうしたらよいのか、まるで分かりません。感染者数も、全く当てにならないと感じます。怪しげな熱が爆増してます。 感覚的にはインフルエンザの1/10くらいになりそうです。つまり100万人。恐ろしいです。
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NYTを読んでいると、アメリカのコロナワクチン接種は一日300万件。日本はこれまでに約100万件。PCR検査もそうですが、物量で圧倒的な差があります。太平洋戦争と構造は変わりません。「我慢の二週間」など精神論を国民に押し付ける政府も
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十分なPCR検査の実施国では死亡率は低い。千葉大の研究。厚労省の対策は間違いでしたね。 chiba-u.ac.jp/general/public…
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ツバをキットに吐き出すだけ 唾液で分かる新方式のPCR検査に期待 〈週刊朝日〉|AERA dot. (アエラドット) dot.asahi.com/wa/20200502000…
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尾身先生、感染者が増えているのは、昼間の飲食が増えているから? 根拠は?あまりのいい加減さに驚いています。 mainichi.jp/articles/20210…
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工務店がPCRセンターを始めました。誰でもできるということです。民間センターと保健所をどう連携させるか。専門家や医系技官は更迭したほうがいいです。09年では舛添さんが医政局長など医系技官から取り上げましたし、専門家も実質的に更迭しました。あのときは野党が強かった。今回はどうなるでしょ
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JCHOの補助金 これで患者を受けないのはないでしょう 18年→19年→20年で12億円→13億円→324億円
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屋外でマスクをつける必要など、医学的には全くない。熱中症が問題となる、今後は有害だ。 なぜ、尾身さんはじめ「専門家」は言わないのだろう。効果のはっきりしない自粛を声高にもとめ、世界の公知には頬被り。マスコミは垂れ流し。国民は似非専門家にもっと怒っていい。
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国賠訴訟が出る可能性があります。もし、亡くなれば、正林局長は、業務上過失致死で告訴されるでしょう。そのくらい酷い問題です。
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産経が、東京都がスクリーニングの対象を英国株からインド株に切り替えると発表した。両方やればいいものを。一つ気になるのは単語の使い方、日本がやっているのは「サンプリング」で、「スクリーニング」ではない。検査を絞り、一部しかしなければ、母集団の推計はできるが、感染拡大予防にはならない
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分科会の議論を聞いていると、ロックダウンをしてほしいのは、尾身さんと感染症研究所の人たちだけみたいですね。責任転嫁と、自分たちの失敗の隠蔽なのでしょう。マスコミは、彼らの言うことをそのまま拡張していますね。戦前ととてもよく似てきました。
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NEWSWEEKに押谷教授がでていた。「全国民PCRが感染の制御に役立たない理由」 この人は詭弁を弄する。こんな主張をしている人はいないだろう。濃厚接触者と患者しかPCRしないのを、「必要」な人にすべきと言っているだけだ。ホームレスや医師・看護師は無症状でもやるべきではないか?
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東京新聞です。感染研も8割減だそうです
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児玉龍彦先生。私もそう思います。 「東アジアの中でコロナ対策に失敗したのは日本でした」 mainichi.jp/articles/20200…
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多くの企業で内部留保が枯渇し、政府は補償できない。PCR検査を実施せず、いまの感染状態が急増しているのか、はたまたピークに近づいているのかもわからない。後者なら厳しい規制は不要。適当な思いつきでPCRを制限し、もはや検証不能な条項にしてしまった医系技官と専門家会議の罪は重い。
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英『BMJ』誌が、東京五輪開催の再考を求める論考を掲載しました。世界でもっとも権威ある医学誌の一つです。変異株が拡大し、米英以外が対応出来ていない現状で、世界の空気が変わってきています。世界の情報を収集する必要があります。 bmj.com/company/newsro…
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ロイターが大きく報じています。日本のメディアは触れませんね。 英、全人口対象の定期検査導入へ 新型コロナ対策で reut.rs/2YilZXX
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専門家会議の記者会見を聞いて驚きました。感染者の数を根拠に感染が落ち着いたと結論しているからです。図は検査数と陽性率を同時にプロットしたものです。検査数が増えるとともに、陽性数も増え、興味深いことに陽性率も上昇しています。これで感染が制御されたというのでしょうか?
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痛ましいケースが続きます。pcr検査の拡大、アビガンなど治療薬の提供体制整備が必要です
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コロナは、おそらく最初から多くが無症状感染し、彼らが周囲にうつしていました。なぜ厚労省や専門家たちは、「最近になってクラスター対策では間に合わなくなった」というのでしょう。最初からコロナにクラスター対策は有用でなく、広く無症状感染者をスクリーニングすべきだったのではないでしょうか
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尾身さんは、元医系技官。独立行政法人のJCHOを理事長を14年も続けています。新型インフル以来、時間は十分にありました。「人流抑制」とか言う前に、自分の組織を動かすべきです。悲しいかな、朝日はじめ、今朝のメディアは「専門家の意見を聞かない菅」一色。これでは問題は解決しません。
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日本のコロナ対策の最大の問題は、超過死亡6倍と先進国で最も多いことです。つまり、大勢死んでいることです。大部分が軽症・無症状のコロナで大騒ぎし、多くの国民を「殺し」ました。『ランセット』や『ネイチャー』が報じても、日本のメディアは頬被り。日本は一億総白痴です。
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政府の仕事は病床確保です。国立病院機構やJCHOで受け入れればいいだけです。彼らの設立は、設置根拠法に公衆衛生危機に対応することが唱われています。重症は無理でも、在宅でもみれる、中等症ならできるでしょう。なぜ、厚労大臣は命令しないのでしょう
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アメリカの政府機関の研究者と話しました。「どんどん研究してください。正しいと思うことを言って下さい」と言われたそうです。理由は「忖度して間違ったことを言われても、最終的に失敗の責任をとるのは我々だから」。日米の違いの一つは、リーダーの当事者意識です。医系技官・御用学者とは対象的