あいひん(@BABYLONBU5TER)さんの人気ツイート(いいね順)

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「数字は嘘をつかないが、嘘つきは数字を使う」典型的な例。数字と逆のことを国民に強いるのが日本の政治クオリティ。 twitter.com/GAIAFORCETV/st…
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種苗法改正案が衆院農水委で賛成多数で可決され、近く衆議院本会議でも可決された後、参議院に送られる見通し。フランスと同じような政治腐敗は日本でも起きている。政治家は単なる役者にすぎない。
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ウクライナの少女が『早く戦争を終わらせるために』寄付したお金が2つの「防弾チョッキ」になったことを「美談」としてテレビ朝日が報道。感動を装う「寄付金ビジネス」には要注意🚨
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2013年7月29日に行われた講演で「ナチスの手口を利用して憲法改正したらどうか」と発言した麻生副総理。その後、発言を撤回したが、自民党がまとめた「憲法改正草案」の第98条と99条がワイマール憲法を無効化した全権委任法に酷似。
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「ワクチンパスポート」の導入から「コモンパス」そして「信用スコア」に紐付けするのが健康証明の本当の目的。中国では2014年から実験が行われている。まさに独占欲と猜疑心が成しうる人類史上最悪のシステム。コロナ対策による過剰なゼロリスク社会もその準備段階。中国は新世界秩序の実験国家。
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NATOのストルテンベルグ事務総長と会談し、勝手に日本を「戦争できる国」にアップデートしていく岸田総理。NATOに加盟していない🇯🇵入間基地をストルテンベルグ氏が視察という名の品定め。ストルテンベルグ事務総長の発言は日本に対する圧力と要求(命令)になっている。 ※NATOは政府間軍事同盟です。
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「現代ワクチンの父」と呼ばれた🇺🇸メルク社のモーリス・ヒルマン博士はインタビューで「アメリカで製造されたワクチンにはSV40が混入し、動物に腫瘍を引き起こす可能性のあるDNAウイルスが潜伏している」と告白。 https://t.co/pg5kt7jkfF
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ブラジルのルラ大統領とアルゼンチンのフェルナンデス大統領は南米の「共通通貨」創設を目指すことで一致。ルラ大統領は共通通貨による貿易や決済の検討し、ドル建て取引から脱却する必要性を強調。中東に続き、南米がドル決済から脱却すると「ペトロダラーシステム」の崩壊がより現実的になる。
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「大阪都構想」という言葉でゴマかして大阪市を廃止しようと目論み、「改革」という名目でメスを入れて「手術」するのではなく、「臓器売買」するのがバレたので否決されたというのが正しい。そういう意味では大阪市民の姿は「改革の教科書」になった。 #維新はいらない
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厚労省は季節性インフルエンザと新型コロナウイルスとの同時流行に向けて、発熱でコロナ陰性場合、事実上インフル陽性にする方針を発表した背景に、2024年までにモデルナ社が日本にワクチンの製造拠点を作り、インフルエンザとの“混合ワクチン”を毎年秋に1回接種させる計画があるため。
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自民都連がDappi契約会社に400万円支出したり、公人である国会議員が名誉毀損で訴えるのも問題だが、東京地裁がツイート投稿者名の開示を同社に命じる決定を出したのも問題。SNS等のアカウントを作る際の認証にマイナカードを活用したい河野デジタル大臣の思惑と一致する😩
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中国では、社会的信用度が「D」の市民は、LEDディスプレイ付きのトラック看板に「顔・ID・住所」を表示して市内を走行することで晒し者にされている。
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アメリカで製作された2017年にアップされたショートムービー🎞ファシリテーターが、顔認証機能を搭載し、自律飛行する小型の自爆型ドローンを披露。そして「戦争」ではなく、街の「治安維持」を想定してプレゼン。しかもサブリミナル的に「鉤十字」を忍ばせている🕵️
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資本主義国による植民地支配は、第二次世界大戦後も政治的独立を認めながらも、経済支援や軍事同盟を通して関係を維持する「ステルス経済植民地化」によって、現在も続いている。つまり、コソコソ支配するようになっただけ。次は「デジタル経済植民地化」になる。
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中国「ゼロコロナ政策」緩和 ↓ 中国、新型コロナのゲノム解析禁止 ↓ 中国、新型コロナ感染拡大報道 ↓ 中国人の海外旅行を解禁 中国人の移動そのものを「バイオテロ」とするプロパガンダの完成。世界的な反中感情にも繋がり、ヘイトコントロールを巧みに操り世界情勢を不安定化する戦略。
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イスラエル軍の戦闘機が19日、占領下のゴラン高原からシリア領空を侵犯、シリア北部のレーダー基地を攻撃し、首都ダマスカスの住宅を空爆。少なくとも市民20人が死傷。日本では絶対に報道しない内容。そして中東に火種をまくのは聖書のシナリオに沿っているため🤫
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月額550円を払うと都内の様々な飲食店でマイボトルに飲料水を入れてもらえるウェブサービス「Q-SUI」が東京駅構内の7つの店舗で導入された。これはエコではなく、月550円の飲料水有料化と同じ。おまけに飲料水は消費税率が10%であることがバレる。
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東京オリンピックが中止にならないのは、感染対策と称して進められるデジタル監視社会によって「人間」が「製品化」される予行練習になっているため🤖 #東京五輪の中止を求めます
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Twitter社がイーロン・マスク氏の保有する「X Corp.」という名前の企業と統合して、既に会社として存在しないことが判明。マスク氏は、1つのアプリの中で複数のサービスを提供する「スーパーアプリ」を目指していると言われており、今回の統合もその一環なのかもしれないとテレビ東京は報じている。
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映画マトリックスの世界を予見した「すばらしい世界」の作者オルダス・ハクスリーが、TVや宣伝広告を使って子どもたちを洗脳し、「大人になったら自分たちの思想の購買者(従属者)にする」脅威(計画)があることを警告。NHKが子供向け番組の「あお きいろ」でSDGsをゴリ押しする理由のひとつ🟦🟨💉🇺🇦
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2014年から「社会信用システム」が導入されている中国山東省栄成市。コロナ対策による過剰なゼロリスク社会もその準備段階だった。社会信用システム導入後の世界は、白い世界でも黒い世界でもなく、”漂白された世界”になる。 https://t.co/iiDTutq8X0
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イスラエルで起きているドローンとパレスチナ人の衝突。今後、デジタル監視社会に移行すれば、この光景が世界中に広がる。
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多くの市民が「新型コロナウイルスは『飼い慣らされた監視社会』を受け入れさせるための戦略」だと気づく頃には、すでにそのシステムが「新しい生活様式」として深く浸透しているはず。すでに習慣化されている外出時の「マスク着用」が良い例。
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学徒出陣と化した緊急事態宣言下の修学旅行😭