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これでカリフォルニアではヴェテラン看護師が死んだ。しかも驚くほど初期に。 twitter.com/asahicom/statu…
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CDCの資料を見たらファイザーのワクチンは、この一週間で重度の副反応が3%も出ている。
命に差し障りのあるものではなく、そのひ1日日常生活が出来なかっただけなのだが、3%は異常な数値。
2価HPVVでワクチン禍を起こした時って、そういった反応が‰オーダーだったはず。
リスクベネフィットが戦時
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安倍さんは、首相なので、所詮は、行政の長です。しかもとっくに辞任済み。
自民党を6連勝させたなど、自民党の私的な事であって、国とは関係ないです。自民党葬なら好きにすれば良いでしょう。
しかし、行政府の長如きを国葬にするかどうかは、国会審議がまず第一です。
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ただし、人口動態から日本国の滅亡は不可避で、日本人は22世紀には5000万人を割り込むことはほぼ不可避。3000万人程度もあり得る。
22世紀には、朝鮮民族の半分以下になることは覚悟すべき。人口は、概ね台湾程度で均衡。
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「日本の文化や伝統」で、中国朝鮮からの影響がないものなんて思いつかないですよ。
そもそも「日本の伝統や文化」の大部分は、明治のでっちあげか、国学由来。
そんなものにこだわる意味がわからない。
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統計を観測してきた限り、今回のエピセンターは東京を中心とする関東平野です。
既に第5波エピデミックSurgeは始まっていますので、4週間後には目立って社会への影響が始まります。
物資の買い置きなどの準備をするなら今です。
第5波Surgeの予想期間は、6月末から8月いっぱいです。
二ヶ月程度です。
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現在僕は、マスクはKF94以上を正しく装着すべきとしていますが、高性能大流量空気清浄機が常時運転中であるならば、どうしてもマスクできない人はマスクしなくてもat your own riskで可と考えています。
それだけ空気清浄機の威力は大きく、また既に75%以上の人が既感染かつ既接種者も多いので→
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ゾコーバを相変わらずたった100万錠ぽっちの調達で、そのうえ重症リスクのあるもののみって、流石は国策エセ科学・エセ医療政策の厚労省。
諸外国と全く方針が違う。
Long COVIDで大勢が苦しむことになる。
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@hirokimdphdmba @medical_for_all これは合衆国では先行して行っていることですが、マスクはマスクでもN95マスク着用の上で必要最小限の外出許可です。
N95マスクは、薬局などで無償配布しています。
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経常的に使用可能な安全なワクチンの開発が強く求められ、その点では中国がずば抜けて先んじており、インドが追っている。
日本にもその機会はある。
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ワクチン後遺症は接種によるストレスが原因とする俗説が医療界の主流だとのことだが、それでは何故帯状発疹が現れて、そのうえスパイクたんぱく質が患部から発見されるのだろうか？？？？
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@nono_y 間違いない。
保健所と発熱外来が7/18以降に飽和し始めており、7/23に発熱相談電話が飽和。
検査も8/1以降飽和している。
遅行・遅延日数もそれほど矛盾しない。
結論 東京の今週以降の新規感染者数統計は、検査飽和、統計崩壊によって著しい過小評価。
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以上、IHMEによる2021/08/19更新のシナリオによる2021/12/01迄の予測。
戦争や内戦、クーデターの起きている国でもここまで酷いのは珍しい。
但し、IHMEの癖として、シナリオ改訂時は、予測が悲観的に触れることが多い。1カ月程度で落ち着く。
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財務省と厚労省のそれぞれの省益のためにエタノールは高止まりして市井にでてこず、結果として数千万人死ぬこともあり得る。
それが日本。役人のメンツ天国。
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実際、第1世代ワクチン接種後4ヶ月程度で抗体価が下がり半年後にはADEらしきものが出現、8ヶ月以降だとむしろ感染しやすくなっている。
まだ学術的検証中だが、日本でも統計の操作が指摘されそれを復元するとバッチリADEらしきものが現れている。
教科書的現象。
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東京、290ppmとなり、δ株Surgeの極大値に匹敵した。
明日以降は、未知の領域となる。 twitter.com/Derive_ip/stat…
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オリンパスの光顕は、たいへんに優れていて、無茶な値段もしないので、科学技術分野では世界中で使われています。
はっきり言えば戦略商品と言えます。 twitter.com/VMw6MoJTnwD9eP…
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あと、マスク会食などの奇習を日本政府が波まき散らしたことも問題。
マスクが必要な環境でマスクを外してはいけないし、そのような場所で会食など論外。
それを改善するために高性能大流量空気清浄機が日本以外の全世界で爆発的に普及している。
Test to Treatも重要な要件。
日本には何もない。
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これは当たり前で、効果の無いワクチンによるパンデミックの激化、ワクチン薬害がワクチン行政の私物化で生じた場合、日本と異なり司法が正常な合衆国では、ワクチンメーカーは、そのワクチン接種規模の巨大さから、確実に破滅する。また、経営者や管理職は刑事責任を問われることになる。
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しかし、SRAR-CoV-2は、ワクチン、とりわけmRNAワクチンを狙い撃ちしたような変異を起こしており、3rd Shotは1カ月程度しか有効でなく、4th Shotでは抗体価は頭打ち、有効期間も2~6週の4週間しかない。
結果、ワクチンによる感染回避は破綻している。
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民主国家では、権力者の健康情報も市民共有の財産である。
少なくとも合衆国政府ほか旧西側圏では、政府要人のCOVID-19感染情報は直ちに報じられるし、体調不良についても報じられる。
簡単なポリプ切除手術だって報じられてきている。
政府要人の健康情報は国家機密だなんて、何処の統制国家？
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時代遅れ
今年に入り、ほぼ全世界でワクチン接種は大幅に縮小されている。未成年への接種は過大な副反応リスクから中止に向かっている。
日本を除く中進国以上の諸外国では、発症すれば直ちにPCR検査を行い、陽性ならば抗ウイルス剤を投薬し、一週間程度の自宅待機。全て無償。
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トラムプ氏、新型コロナウィルス経済支援法への署名を拒否して、クリスマス休暇に入った。
失業者、中小企業者が1人の男の気分によって危機に瀕している。
BBC
著述家、約4万冊の本と同時に焼かれた元大学教員
日刊SPA!連載中
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