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最近のメディアによる旧統一協会批判キャンペーンは、旧統一系派閥を粛正し他の派閥に権力を移行させる裏権力の意図が働いていると推測する。国内の裏権力派閥は大きく三つに分かれると分析する。➀旧統一協会系②旧大本教系➂大東社系の三大派閥。最近は➀が急速に失墜しつつあるという情勢である。
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麻原彰晃をＴＶ番組に出演させたり、オウムに関する批判的なコメントをオウム側に流したりした「前科」がある大手メディアが、こぞってネオナチを持ち上げ出しても何ら驚かない。主要メディアは今も昔も裏権力及びその走狗の都合で動く宣伝屋に過ぎない。問題は、それを鵜呑みにする人が未だにいる事。
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日頃「ナチスは悪」と強調しながら「使えるネオナチ」は放置する。彼らにとって「使える＝善」「使えない＝悪」なのである。欧米“エリート”＝権力支配層（パワーエリート）＝グローバリスト＝裏権力＝国際秘密力は、善悪の基準を自分たちが決められると思っている、この上なく傲り高ぶった集団である。
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惑批判が盛り上がってきた今だからこそ益々「両建」に気を付けるべき。惑批判者・惑被害者に纏わりつき（憑依型戦術）、主導権を握り誤誘導・（裏権力にとっての）無害化・ダメージコントロールする工作など、裏権力及びその走狗にとっては朝飯前の事である。常に両建を念頭に置くのが陰謀追及の基本。
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政府は惑を狂ったように国民に接種させてきたが、今の日本は「新規感染者数」も「新規死亡者数」も世界トップクラスになった。それが事実である。一方、惑接種率が低いとされるアフリカ地域などの国々は、コロナ騒動など“どこ吹く風”状態。批判的思考があれば、惑接種に疑問を持つのが理の当然である。
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➀旧統一協会系②旧大本教系➂大東社系の中で、創価は現時点では➀に密着している。だが、②と結び付く可能性もあると見る（出口王仁三郎と牧口常三郎の親戚説や世界連邦派・欧州メーソンのクーデンホーフ＝カレルギーと池田大作の関係等参照）。大政党に密着し政界を泳いできた公明党のあり方と同じ。
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韓国の反共主義的な基督教系新興宗教だった旧統一はKCIAと密接な関係にあったとされる。KCIAは韓国版CIA。さらに、笹川良一・岸信介・児玉誉士夫らのバックアップで日本でも勢力を扶植し、親米右派勢力の元締め的存在になった。これが親米右派が統一と切っても切れない関係にある歴史的な由来である。
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ここ最近、メディアによるアゾフの持ち上げが目立ってきた模様である。曰く「アゾフはネオナチではない」「アゾフはウクライナを守る義勇兵」「自由と民主の戦士」...云々。マネーロンダリングやネームロンダリングという言葉があるが、善悪を塗り替える宣伝工作を何ロンダリングと呼ぶべきだろうか？
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「強硬派VS漸進派」の両建抗争ではあっても、「強硬派VS穏健派」の両建抗争ではないのは、国際秘密力に「穏健派」など存在しないからである。全人類への惑沈接種・個人情報の完全掌握・世界統一政府による全人類の一元支配を狙う連中に「穏健」の二文字はない。NWO化の手段が異なるに過ぎない。両建。
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警視庁は大久保の子分の川路利良が作った。川路が黒田清隆の夫人斬〇事件をもみ消したように、当時の警視庁は大久保利通を頂点とする薩摩閥の私兵的集団だったと言える。俗に警官を「マッポ＝薩摩っぽ」という。薩摩閥＝親英派。大久保の次男・牧野伸顕は親英派の巨頭。讒謗律推進者の小野梓も親英派。
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コロナ・惑沈関連のスレッドを新たに作ります。twitter.com/kikuchi_8/stat…
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コロナ騒動が「茶番」と一目で分かる図。接種率が世界トップクラスの日本は今年に入った辺りから「感染者数」と「死亡者数」が激増しているのに対し、接種率が低いアフリカはほぼ「無風」状態である。接種率が1％未満のブルンジは「感染者数」「死亡者数」共に日本とは比較にならないくらい少ない。
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2030年に新WTOが計画されている。新WTOはあらゆるメガFTA・EPAを統合した「世界市場統一」構想である。これがある以上「中国に対抗する」と謳うIPEFも2030年の新WTO構想から逆算して演出されている両建抗争の一環に過ぎないと見なされ得る。「対中国」と言えばすぐに信じる者はNWO化の援兵と言える。
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ロックダウン下にある中国の上海が「パンデミック条約＋緊急事態条項」でディストピア化した未来の日本の姿と思えばよい。共産中国には今さら緊急事態条項は必要ない。元から独裁的権力を振えるからである。だからこそデジタル・レーニン主義を実践する「NWO実験国家」「NWO先進国」たり得たのである。
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WHOが企む「パンデミック条約」に要警戒。「感染症対策」を名目に国連機関WHOが各国政府に強制力を発揮出来るようにするというもの。各国政府に強制力を行使出来るとは国連組織が世界政府的権限を得るに等しい。裏権力はNWO化ワンワールド化の為の凶悪極まりないカードを出してきた。絶対に許すまじ！
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アゾフ・アンティファ・ブラックブロック・アルカイダ・ISなど、国際政治の世界には「保護される無法者」が存在する。アルカイダもその昔は「ソ連と戦う聖戦士」としてCIAが支援していた。ソ連のアフガン侵攻時のアルカイダは、丁度今のアゾフと同じポジションである。CIAの手口は昔から変わらない。
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「同一抗原の免疫化で5回以降に死亡例が増加、7〜8回で半分死亡という動物実験の結果もある由」と書いたが、割と最近、当の実験を行った研究者の方が一部訂正されていた。「7〜8回で半分死亡」ではなく「7〜8回でほぼ全滅」との事である。以下の動画の21:30頃から要参照。nicovideo.jp/watch/sm408959…
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何故欧米のエリートがウクライナのネオナチ問題をスルーするのか。それはネオナチがロシアを屈服させる地政学戦略の重要なコマだからである。彼らはウクライナの民の事など考えていない。彼らの意図は偏に東欧とハートランドを押さえ、ロシアを屈服させ、「世界島」を制覇し、世界を支配する事である。
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「➀メディアが言った通りに考える。➁それ以外の考えは「陰謀論」と決めつける。」という思考パターンの人が多ければ多いほど、裏権力メディアの心理誘導が効果を発揮し、全体主義や世界戦争への道が加速していく。思考をメディアに預け自分で考えない者はもはや無自覚の共犯者と言えるかもしれない。
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名誉棄損罪と侮辱罪自体が「讒謗律」という後ろ暗いルーツを持っている。緊急事態条項で政府が全権を握れるようになれば、明治政府が井上毅を批判した末広鉄腸を牢屋にぶち込んだような事も可能になりかねない。全体主義と戦争が迫る非常に危険な時代になった。自覚せねば取り返しがつかない事になる。
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最近ロシアの下院議員が「ロシアは北海道に主権がある」などという愚劣な発言をしたと伝えられている。どういう議員かと思って調べてみると、つい先日までロンドンを本拠とする社会主義インターナショナルに加盟していた「公正ロシア」党の党首との事である。つまり西側の左翼勢力に近い人物のようだ。
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日本では惑沈接種は義務ではない。同調圧力等による事実上の強制はあるが、法的には強制出来ない。厚労省もアリバイ的に「任意」と書いている。パンデミック条約及び緊急事態条項はこれを変える。“法的”にも強制接種可能となり、「緊急事態宣言」「蔓防」以上のロックダウンが強行される恐れがある。
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WHOが各国政府に惑沈強制接種やロックダウンを「命令」可能とするパンデミック条約に対応する日本国内の“法整備”が緊急事態条項創設の企みである。謂わば「世界政府の命令を日本国内で実行する為の権限を国内の走狗に与える事」である。世界政府の全体主義＝NWOを日本国内に貫徹させる為の道具＝凶器。
日本及び日本人の立場からの国際秘密力研究（特定の外国や宗教の立場の言説が多過ぎるので日本人としての主体的な陰謀追及を目指すという意。豊臣秀吉など先人は対外危機に際し「神國」などの表現で日本の主体的立場を表明）。日本及び東洋の先哲に学ぶ。戦前陰謀研究の継承と発展。純正愛国者＝独立的思考者と定義し、そうあらんと努力したい。