751
『カルトの集まりだろ😔』
毎日新聞社なんて、今や潰れてないのが不思議なくらいの零細企業。
僅かに残った販売店なんて、街の景観を損なうほど老朽化している。
こんな新聞社の調査にわざわざ回答する層なんてお察しだろう。
#毎日新聞 に、公共性のある調査は無理。
news.yahoo.co.jp/articles/59944…
753
左公称販売数
右押し紙詐欺を除いた実売
日経が毎日を抜くなんて話は、もはやどうでもいいのである。
なぜなら、新聞自体の寿命があと数年だからだ。
安倍政権を踏襲した政権が続くと、政府の支援もない。
現状、朝日、毎日は、家賃収入で賄っているが、来年2021年で瀕死となる。
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日本の新聞社には、米国の民主党を軸とする強い権力がある。
なぜなら、日本非核化を維持させるための重要なプロパガンダ機関だからだ。
この権力が記者クラブや軽減税率を可能としてきた。
この勢力と敵対すると、政権もエネルギーを使う。
ここまできたら、放置が1番である。
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『米長官発言、虚偽と反論 WHO事務局長』
現在の国際機関のトップは、ワシントン体制によって生み出されている。
当然、米国民主党、EU連合、中国共産党、マスコミには従順で、トランプ政権とは対立構造にある。
トランプ政権とマトモに対話しない時点でお察しだろう。
news.yahoo.co.jp/articles/93c13…
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『当然です』
現在は前回の宣言時と違い、医療体制に余裕がある。
また、致死率も非常に低い状況。
この状況で緊急事態宣言を発動し、経済活動を停滞させ、経済自殺者が増えたら元も子もない。
マスコミに煽られ、理想ばかり語る精神的子供な方々は害でしかない。
求められるのはバランスだ。
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緊急事態宣言をまたやれー、と言ってる方々は、いち早くロックダウンをした、米国の州、ドイツ、フランスが、その後どのような状況にあるかさえ知らないおバカさんたちです。
なお、無知な方々ほど声高ですが、彼らは極端に右や左に偏っている集団であり、所詮、マイノリティでしかありません。
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『まだまだ本番はこれから』
中国深圳、香港に動揺が広がる。
しかし、この金融市場。
トップシェアは米国民主党を支える米国の金融街である。
大統領選挙にバイデンの資金が集まるか見ものだな。
bloomberg.co.jp/news/articles/…
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1か0。
なにかあると、すべてがなくなると思う極端な思考。
ホント、🐯🐝系の反中層にこういう人多いんだよなー。
自分の考え通りに世の中が動かないのは、世の中のせいじゃなく、自分の極端な思考にあることに、なぜ気づかないんだろう、不思議だ😳
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企業が社員にもっとお金を使う、という流れには極めて賛成だ。
社員の健康増進は長期的に見れば、企業の利益に繋がる。
先進的な企業は、社員に栄養のバランスを考えた食事を無償で提供したり、通勤時間を減らすために会社の近くに住む社員の家賃補助を積み増したりしている。
企業の礎は人である。
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米国に主だった政党は、共和党と民主党しかないですからね〜。
その共和党のトランプ大統領支持率96%。
さらに、民主党はバーニー支持者が全員バイデンに投票します？
マスコミの皆さん、ホントにバイデン有利？
また3年前みたいになったりしませんか？
大丈夫ですか？（念押し） twitter.com/realDonaldTrum…
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中国に進出している企業は、上場企業を軸に約3万社。
輸出総額は18兆円、対外投資は7兆円。
日中断交なんて言ってる人は、気分は幕末。
聞いてる方が恥ずかしくなるくらい無知。
tdb.co.jp/report/watchin…
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投票いただいた方は、ご協力ありがとうございました😊
#毎日新聞社 はSNSのアンケートなんて偏りがある、と言うんだろうけど、700程度の回答を世論調査と定義する詐欺会社の調査結果よりは、どう考えてもマトモだと思うぞ😔 twitter.com/ssomurice_roun…
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この手のアンケート何度やっても政府批判者って立憲民主の支持率と一致するんだよな。
日本国民が正当な手続きを経て信任した政府を、国家権力ガーと民間企業のマスコミと一緒になって叩く人々。
この行為が民主主義の否定であることは認めず、多数の意見に一切耳を貸さない思考は危険だよな。
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金の切れ目が縁の切れ目。
nikkansports.com/entertainment/…
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『テレビ朝日のブラックな実態』
金が回らず、大量の派遣切りもやむなし。
正論を指摘してくる労働組合が鬱陶しくてたまらない。
これがテレビ朝日の本音だろう。
吉岡（組合）委員長「かりそめにも言論機関が言論で説明しない。情けない限りだ」
おっしゃる通りです。
rengo-news-agency.com/%E6%B3%A8%E7%9…
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『民放テレビ局、番組制作のトップに女性ゼロ（民放労連）』
かつて、日本の女性参画は遅れている、と日本disを報道してきたテレビ局。
しかし、当の本人たちがこの有様。
女性に勤務時間外接待労働をさせ、人事差別も平気で行う。
ゴミ以外に例えようがない。
huffingtonpost.jp/entry/story_jp…
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『報道詐欺』
そもそも北朝鮮を金で仕切っている奴らがマスコミのオーナー。
独裁国家金正恩ワールドを創作し日本国民に垂れ流してきた。
この手の記事はすべて詐欺。
こいつらは、北朝鮮の資金洗浄（香港）や、安倍政権の口座摘発等、本質は何ひとつ報道できないのだ。
news.yahoo.co.jp/byline/pyonjin…
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『#朝日新聞 は恥を知れ』
そもそも自衛隊がこんなことをしなきゃならないのも、日本の防衛予算の引き上げに関し、朝日新聞を筆頭とするマスコミが散々、バッシングを続けてきたからだ。
こいつらは昭和の時代から、日本国民を守る安全保障コスト抑制に邁進してきた国賊だ。
news.yahoo.co.jp/articles/ed8e7…
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テロ防止の具体策は国家機密情報であるため、国民に詳細は流れない。
しかし、米国やポーランドを見ればわかる通り、私たち日本国民はテロにも警戒しなければならない。
米国が香港や北朝鮮の資金洗浄を摘発しているので、尚更だ。
テロを抑止してくれるのは誰か？
自衛隊や警察である。
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南シナ海の領有権に、米国だけでなく豪州からも強い圧力がかかっている。
非常によいタイミングである。
日本のマスコミは南シナ海の軍事目的ばかり強調してきたが、本質はリゾート開発による金儲けである。
中国企業だけでなく、欧米の金融資本も大慌てだろう。
いい気味である。 twitter.com/PeopleChina/st…
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アリババを中国企業かのように扱い、彼らのサービスを中国人民にプロパガンダする中国のマスコミ。
しかし、アリババの本社はケイマン諸島、上場先はNYである。
中国のマスコミは、大半がなんちゃって中国。
中国人民には、アリババの納税状況のチェックをお勧めする。
twitter.com/peoplechina/st… twitter.com/PeopleChina/st…
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これこそまさに、トランプ大統領が米国の国家戦略として採用した安倍首相の、#インド太平洋戦略 の効果である。
重要なのは、中国人民や韓国国民と対立することではない。
東アジア、インド太平洋全域に至るまで、法の支配を徹底することだ。
法を守り普通に暮らしている一般国民に何の罪もない。
弓月恵太の新しいアカウント @ssomurice_local