あいひん(@BABYLONBU5TER)さんの人気ツイート(リツイート順)

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働いたら罰金 所得税 買ったら罰金 消費税 持ったら罰金 固定資産税 住んだら罰金 住民税 飲んだら罰金 酒税 吸ったら罰金 タバコ税 乗ったら罰金 自動車税・ガソリン税 死んだら罰金 相続税 もらったら罰金 贈与税 etc… 会社辞めたら罰金 退職金税🆕 twitter.com/masami6666/sta…
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バビロン・システムと 戦い続ける窪塚洋介
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新型コロナワクチンの接種は任意であるにもかかわらず、医療や福祉関係の学生に対し、入学までに3回接種することを条件に掲げる事例や接種をしないと実習に参加できない事例が相次いでいることを受け、全国有志看護師の会が文部科学省などに改善を求め、1万3775人分の署名を提出。
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畜産農家がコストの増加分を価格に転嫁できるよう政府に働きかけを求めたが、日本政府は審議会で議論はするが具体的な策は打ち出さない。なぜならWEFが畜産業を温室効果ガス排出の大きな要因として排除に向かっている。そして昆虫食には多額の補助金とメディアのゴリ押し🦗 https://t.co/ucJoA4dDU4
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現在の金融システムは「紙幣発行」と「金利」という錬金術(力学)を使って人間の生命活動をコントロールし、地球環境まで変えてしまっている。この問題に警鐘を鳴らしていた坂本龍一氏。私たちは、いつの間にか奪われているモノの大きさに気づくべき❤️‍🔥
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4月から変わる銀行手数料
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東京保険医協会に所属する274人が「マイナ保険証」義務化による権利侵害を提訴。厚労省からオンライン資格確認の義務化に従わない診療所、保険医療機関は療養担当規則に違反するため「保険医療機関の資格を取り消す」と圧力をかけられていたことが判明。マイナンバーカードを巡る圧政に異議を唱える。
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800万人超分のマイナンバーを含む個人情報を扱っていた業務支援システム「社労夢(シャローム)」を提供するエムケイシステムがランサムウエア攻撃を受け、発生から約10日たった現在もシステムは復旧していない事が判明。北朝鮮のミサイルでうやむやにしたいのはこの件か🤔💭 tokyo-np.co.jp/article/256708
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日本感染症学会の四柳宏理事長が「いわゆる普通の風邪と、あまり大きな差はございません。検査を受けられなくても慌てないで、ご自宅で療養をして頂くことが大事だ」と発言。つまり”必要以上にPCR検査を受けるな”ということ。4学会が提示した受診の目安は⬇️の通り。
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徳島県小松島市の高校で食用コオロギの粉末を使ったコロッケを選択制ではあったが、学校給食として提供。SDGsゴリ押しの昆虫食を子どもたちに受け入れさせて洗脳する愚策。コオロギを「陸のエビ」に例える報道も悪意に満ちている。
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アメリカ政府機関主催のベンチマークテストで4回連続1位を獲得したNECのリアルタイム顔認証ソフト「NeoFace Watch」。スーパーシティ法案が可決されれば、今後⬇️のように識別されながら生活を送ることになります。 #スーパーシティ法案に抗議します
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日本が2024年に発行する紙幣が「新札」ではなく「新円」で、その計画が「グレートリセット」だったことを苫米地英人博士が暴露。しかしその後、BRICs側が資源ベースの通貨制を構築しているので、ややこしいことになっている🤔
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岸田首相は6日夜、都内の日本料理店で自民党の萩生田光一政調会長、櫻井よしこ氏と会食。「戦争とは爺さんが始めて、おっさんが命令し、若者たちが死んでゆくもの」に見事「婆さんが煽って」が追加される。⬇️は「日本会議」設立20周年記念大会での発言😩
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大成建設が建設中の地上26階、地下2階の複合高層ビルで発注者のNTT都市開発の指摘から、施工不良と数値の改ざんが発覚。調査の結果、鉄骨の柱や梁が70か所で平均4㎜、最大で21㎜ずれていたほか、コンクリートの床など245か所で平均厚さ6㎜、最大で14㎜薄かった事が判明。「歴史に残る仕事」の可能性🤫
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コロナが奪っているのは「命」ではなく、無知な人の「自由」
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NHKは4月から”テレビがあるにもかかわらず”受信料を支払わない世帯に受信料の2倍の「割増金」を請求できるようになる。これはNHKの運営を見直して支払率を上げるのではなく「受信料の厳罰化で支払率を上げる」という民意を無視した強引な政策。だからマイナンバーカードの実質義務化にも抵抗感が出る。
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改正感染症法によってマイナンバーカードを本人確認用に使った後、ワクチン接種履歴をデータに記録することを可能にし、2024年までにモデルナ社が日本にワクチン製造拠点を作り、インフルエンザとの“混合ワクチン”を”毎年一回”接種させる計画を日本政府と進めている。
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郵政事業が通信・財政・安全保障に関わる重要な事業であったにもかかわらず、小泉政権が郵政民営化を「財政改革」と誤魔化し、外資に売り渡すために『明治から作り上げた安全保障』を「たった一代で潰した改革」だったことを苫米地英人博士が暴露。
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とうとう徳島県小松島市の高校で食用コオロギの粉末を使ったコロッケの給食が提供された。SDGsゴリ押しの昆虫食を子どもたちに受け入れさせて洗脳する愚策。しかも学食ではなく給食なので、子どもたちに選択肢が与えられていない。コオロギを「陸のエビ」に例える報道も悪意に満ちている。
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「新型ブニヤウイルス」というウイルスに感染し、中国で7人が死亡しているとテレビ朝日が報道しているが、2009年以降、マダニに咬まれたことが原因とされる重症熱性血小板減少症候群がすでに報告されている。悪意があるとしか思えないウイルスパンデミック演出をマスコミが煽っている。
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日本がデフレーションに陥り、失われた20年になった仕組みを三國春夫氏がわかりやすく解説。 ※魔法の財布=アメリカがタダで無限に買い物できる仕組み
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中国に水源地専門の投資会社が複数存在し、日本の水源地が狙われていると報道するTBS。2022年に「重要土地等調査・規制法」が施行されたが、安保上の懸念がある場合の取引制限まで踏み込んだ法整備をしていない(できない)。日本の重要土地を外国人の方が良く理解し、法律の抜け穴を利用している。
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「怪しいと思ったら金の流れを追え!」という視点からの武漢ウイルス研究所流出説。 「コロナ対策の司令塔」=「世論誘導の策士」
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実は大きい日本🇯🇵
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住友化学の子会社、住化アグロソリューションズが「つくばSD」という種子で米を作らせ、収穫した米をすべて買い上げ、セブンイレブンのおにぎり用に販売。その住友化学は2010年にモンサント社との間で、雑草防除において協力関係の強化に合意。その時の住友化学の米倉会長は経団連の会長でもあった。