351
私はユダヤ陰謀論なるものが大嫌いだ。
なぜなら、イスラエルのネタニヤフ首相がどれだけ日本のことを思い、果敢に行動してきてくれたかを知っているからだ。
ユダヤ人の多くが、この親日国に住んでいる。
むしろ、日本はユダヤと共にあり、と言いたいくらいだ。
352
私は最近、マスコミ批判を一歩押し進め、テレビを見るとバカになる、という話をしている。
ここまで来ると、子供の頃からテレビに慣れ親しんできた世代の1部は抵抗を感じ始めるだろう。
しかし、私はそれでいいと思っている。
なぜなら、やがて私が望む未来になるからだ。
353
このテレビから流れてくる情報が本日のニュースなわけがない。
国内の不幸な事件で国民の精神を暗くさせ、専門家でもない芸能人が政府を批判し、海外の報道は、中国と韓国と北朝鮮のループ。
この国民よ、バカになりなさい、というメッセージがわからず、そのままバカになってどうする、という話だ。
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豪州、インド、イスラエル、ASEAN諸国。
この日本の安全保障にとって極めて重要な国々の情報は、ほとんどテレビからは流れて来ない。
しかも、すべての局のソースが共同と時事に仕切られている。
フェイクニュース以前に報道内容が偏りすぎていて、しかも日本の国益基準ではないのだ。
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トランプ
「習近平、今度という今度は、お前を許さん!」
習近平
「な、なにをする気だ( *`ω´)」
トランプ
「香港を中国と同等に扱う!」
習近平
「え?(*'▽'*)」
トランプ
「香港を中国と同等に扱うと言ったんだ(ウインク)」
習近平
「なんだとー!トランプめー、許さないぞぉ」
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北朝鮮の資金洗浄先であった香港。
その金はどこに流れていくのか。
このツイートと繋げていただけると、粗方俯瞰できる。
twitter.com/ssomurice_roun… twitter.com/ssomurice_roun…
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『香港三合会を束ねる江沢民派の曽慶紅』
予言をしてみよう。
曽慶紅が作った暴力団、香港三合会の資金源を断てば、香港は途端に平和になる。
なお、彼らの口座に送金履歴がある金融機関の経営者は、シンガポールへは行けず、刑務所に送還されるだろう。
いい気味である。
note.com/truelightfutur…
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『さようなら、張徳江』
2016年まで香港を仕切る江沢民派張徳江と習政権の激しい闘争が続いていた。
しかし、トランプ政権の誕生と共に、習氏は休戦状態に入り、トランプ大統領の北朝鮮制裁を側面から支援するようになる。
香港金融の凋落は、日本に追い風である。
epochtimes.jp/2016/10/26227.…
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『トランプ大統領に心から感謝』
中国を痛烈に批判するトランプ大統領が制裁を課すのは、中国ではなく香港である😊
▫️香港の自治侵害に関わった中国当局者らへの資産凍結
▫️制裁対象者と取引した金融機関への2次制裁
さらに対象は金融である😊
北海道の土地も守られる😊 news.yahoo.co.jp/articles/df536…
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アベ独裁。
一時期、頭のおかしい野党の議員がこれを連呼し、私は閉口してしまった。
国民が選挙で選んでいる時点で独裁ではない。
むしろ選ばれてない人が認知度を利用し過激な言動を行い民意を扇動する方がファシズムに近いのではないのか。
安倍政権とマスコミ。
どちらが危険かは一目瞭然だ。
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国益、ある意味これはGDPだ。
このGDPというのは、日本国民1人1人が日々働いた集積であり、実に尊いものだと私は考えている。
国民1人1人が主人公というのは、天皇制の本質にも通じていると考えており、また民主主義の根幹だ。
著名人が声高な事は時にリスクであり、選挙以上の民意は存在しない。
365
『過激な意見』
都のコロナ対策が万全だったとは思わないが、あらゆる判断が出鱈目とも思わない。
著名人を担ぎ出し、みんな選挙に行こう、と呼びかけても、当選したのは小池さんだ。
良い所は評価し、問題点は修正を要求。
必要なのは、過激な意見ではなく現実的な対応。
nikkansports.com/entertainment/…
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IMFに主権を奪われると、やがて司法、検察、マスコミ、そのすべてがワシントン・コンセンサスのために機能するようになる。
文在寅氏、朴槿恵氏、そして日本の中川昭一氏。
日韓対立の火種を作り、マスコミがそれを煽るのは、本質から目を逸らさせるためだ。
竹島は常に火種として利用される。 twitter.com/METALMAX185/st…
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この自民党の中に存在した一握りの勢力は、安倍政権の下で着実に拡大している。
これは日本という国家に残された、たったひとつの希望である。
他に志同じく戦う政党は存在しない。
まず、自民党をマトモな国民政党にすることから始めなければならない。
そして、現実に状況は好転している。
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なぜ、安倍政権一択なのか。
敗戦し占領され国家システムが米国(現在の米国民主党の系譜)の都合の良いように書き換えられる中で、日本国民に被害が及ばないように時には妥協しつつも、最後まで日本を取り戻すことを諦めなかった人が、今日本のトップだからだ。
これは今の米国にも言えることだ。
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テレビ見ません、新聞読みません、普通に安倍内閣支持です。
とうとうマスコミは、若い世代に八つ当たりし始めたか。
みっともない😔
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『それでも「現状のままがいい」「他の政権が怖い」というメンタルになっている』
この記者は大丈夫か?
他の政権が怖いのではなく、他に政権が担える政党など存在していないのだ。
今の若い世代はマスコミの記者より、遥かに賢明である。
news.yahoo.co.jp/articles/29536…
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米国、日本、ロシア、韓国、北朝鮮、中国(丹東、深圳、上海)、シリア、イランと跨る石油と金融の利権。
その資金洗浄先として存在していた香港。
これが、安倍首相が戦ってきた敵(拉致問題)の正体である。
そして、人身売買と移民は、その重要なキーワードだ。
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北朝鮮との取引をトランプに凍結された企業は以下の通り。
▫️JPモルガン・チェース
▫️シティバンクグループ
▫️バンク・オブ・アメリカ
▫️ウェルズ・ファーゴ
▫️ドイツ銀行
▫️HSBC
▫️スタンダードチャータード
▫️バンク・オブ・ニューヨーク・メロン
オバマ、ヒラリー、メルケルのスポンサーである。
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北朝鮮の友好国、韓国企業の不正輸出先である赤道ギニアを見れば、人身売買が国際的なネットワークであることを理解することができる。
過去の日本の拉致被害も、この一環であったのではないか。
私はこの先に、ヒラリーと江沢民、ジョージ・ソロスの顔が見える。
newsweekjapan.jp/amp/stories/wo…