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貴方が最も信用できないと思うものを1つ選択してください。
#拡散希望
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『カルトの集まりだろ😔』
毎日新聞社なんて、今や潰れてないのが不思議なくらいの零細企業。
僅かに残った販売店なんて、街の景観を損なうほど老朽化している。
こんな新聞社の調査にわざわざ回答する層なんてお察しだろう。
#毎日新聞 に、公共性のある調査は無理。
news.yahoo.co.jp/articles/59944…
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おっしゃる通りです。
日本に核兵器が投下されたあの日、国際社会の権力は米国民主党と彼らに資金を投下したスポンサー達の手にあった。
そして、あの日から今日に至るまで、権力の移行は一度も起きてないのです。
俺がなんとかしてやろうという大富豪が、米国のリーダーになってまだ3年。 twitter.com/METALMAX185/st…
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このような考えに至った根幹は、安倍首相支持だからなわけだが、私は安倍首相が政治家だから尊敬しているわけではない。
物の考え方、フェアな精神、戦略的思考、未来予測能力、決断力、タフなマインド。
1人の人間として、非常に尊敬している。
簡単に言えば、無茶苦茶好きなのである。
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中国ウィグルの人権弾圧への加担、ウクライナのガス会社ブリスマとの汚職。
数々の婦女暴行疑惑にセクハラ疑惑。
マスコミの大半が貴方の味方をしているにも関わらずだ。
逆にウソじゃない真実が貴方のどこにあるのか教えてほしい。 twitter.com/David_R_Stanto…
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世の中が悪いー、政府が悪いー。
一日中ネットに張り付いて、不満をぶちまけている方々は、その時間をもっと別なことに充て、生活を充実させる努力をされてみてはいかがだろうか。
少なくとも、自分の意見がマイノリティであることは、自覚された方がよいと思う。
悲観主義は幸福を遠ざける。
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ホームレスの退去に、人権を持ち出してくるマスコミや団体は、気が狂っているとしか思えない。
人権を尊重するなら、彼らが最低限度の生活ができるよう、後押しするべきだ。
公共のエリアを侵害する行為に人権もへったくれもないだろう。
まず、自治体含め、常識的な認識を持っていただきたい。
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『積極的に退去させるべき』
日本には社会保障制度がある。
ホームレス各自の状況を踏まえた上で、社会復帰等然るべき対応を取る必要がある。
コロナ対策をしているこの時期、住民がホームレスに不安を感じるのは当たり前。
まず、国内安全保障を最優先すべき。
news.yahoo.co.jp/articles/b49d6…
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『そりゃそうでしょうよ😔』
コロナ環境下で、中小企業が破綻しないよう救済措置を取っている真っ只中の今、さすがに社員の最低賃金を上げろなんて言えないでしょ。
今年は据え置くのが、どう考えても常識的な判断。
それでも、安倍が悪いと言いたいんだねー😔
news.yahoo.co.jp/pickup/6366200
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『そりゃそうでしょうよ😔』
EUや南米がどれだけひどい経済状況にあるか。
経済に強いトランプ大統領率いる米国でも、まだ本調子になるには時間を要する状況。
日本だけがコロナ環境下で景気拡大とか、さすがに無理筋でしょう。
どうしても安倍が悪いと言いたんだねー😔
news.yahoo.co.jp/articles/61504…
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高齢化している上に経済無知な新聞記者が、必死で日銀のデジタル通貨の報道をする(苦笑)
なぜか?
円のデジタル化を死ぬほど恐れているからだ。
最も恐れているのは、円と人民元の電子エクスチェンジだろう。
#毎日新聞 の真のスポンサーが透けて見える。
#戦後体制
news.yahoo.co.jp/articles/adfb6…
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トリクルダウン理論より、金は天下の回りもの理論の方が正しい。
例えば、今はコロナで自粛中だが、金融に金を流すより、飲み屋に金を流す方が庶民に循環する。
企業の交際接待費を中間管理職レベルまで下げ、国民みんなで遊び回れば景気は回復する。
経済と倫理に相関性はない。
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仮に所得が増えた女性が、大喜びで踊りまくったとしても、実はそれはバブル経済とは何の関係もない。
生活に余裕ができ、遊ぶことは人生において素晴らしいこと。
バブルは銀行が過度な信用を保証することによって起きる。
一般庶民とは何の関係もないのである。
youtu.be/fyB3gHcSeM8
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家族旅行に行けば、家族間で普段はしない会話なども増え、家族の絆は深まるかもしれない。
また、受け入れ先の旅館も、新たな顧客を獲得することができる。
つまり、景気というものは、朝日新聞が報道するモラルとは何の関係もない。
単純に通貨流通量が増えれば、景気はよくなるのである。
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こういった国家として当然の支出に、上限値を設定し、抑制させようとする。
国民の税金を無駄遣いしている、とデマを流してきたのが朝日新聞だ。
(何度も言うが、仮に無駄遣いしても日本の資産は減らない)
さらに、恐ろしいことに記者は高齢で、経済無知なのである。
究極のオワコンである。
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また、国民すべてが満足に生活できるわけではない。
病気や障害等で働けない方を救うからこその国家である。
その他、子育て世代支援など社会保障にお金をかけるのも当然だ。
次に利便性の維持。
国家の技術が遅れてしまうと、国民は便利な生活ができなくなる。
技術も世界水準である必要がある。
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政府が税金を徴収しお金を使う最大の理由は、公共インフラの維持である。
明日から信号が止まったら困るだろう。子供でもわかる話だ。
次に国民の生活の安定。
まずは失業者を出さないことだ。
よって現在のように民間の需要が弱いときは、積極的な財政出動が必要。
これも当たり前の話だ。
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『国民を救済するな、と主張する朝日新聞社』
予算が多かろうが少なかろうが、金は日本国内を移動するだけ。
日本の資産は減らない。
政府が国民を救済する額に制限を設け、金を使わせないようにする報道は詐欺である。
#朝日新聞 に存在価値はない。
news.yahoo.co.jp/articles/30b71…
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ここにきて、コロナの被害が深刻化し、EUでは消費税減税が実施され始めている。
一旦、従来の緊縮財政路線を停止し、消費を喚起しなければならない逼迫した状況にある。
日本のみならず、戦後体制と対立せず、消費税減税が可能な外交交渉の余地があるとみている。
jiji.com/jc/article?k=2…
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実際には、この流れに中東やロシアのエネルギー利権、その金に集る欧米企業を中心とする核開発利権(イラン、北朝鮮)、金融緩和により肥大化したヘッジファンド利権、軍事利権等が絡むため、状況は複雑だが、概ね、ワシントン・コンセンサスに綻びが生じているのは、間違いのない事実だと思われる。
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①マスコミ
②軍事圧力
③諜報機関
④基軸通貨
さらに、米国はトランプ政権、英国はジョンソン政権となったため、②〜④は主導権を奪われかけている。
金融と野党に転落した米民主党、中国江沢民閥、EU主流派がマスコミをフル回転して戦後体制の結束を図るが、弱体化は否めない、それが現状だろう。