弓月恵太(@ssomurice_round)さんの人気ツイート(いいね順)

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『米中蜜月を推進してきた人々』 大統領選を前にトランプの反共産党の姿勢は的を得ている。 なにより、米国内の親中派にメスを入れられるからだ。 これは、中国主導なのか? 間違いなくニューヨークの金融街と西海岸のIT企業主導である。 金の流れを見ればすぐわかる。 trumpnewsjapan.info/2020/06/16/sci…
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『伊藤忠、ファミマ完全子会社化へ』 賛成です。 日本はちまちまとあれやこれやわけわからん株主入れるより、100%資本でどっしりしっかり着実にやっていく方が向いてます。 口うるさい株主はうぜーだけです😜 news.yahoo.co.jp/articles/bfb20…
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『報道詐欺』 そもそも北朝鮮を金で仕切っている奴らがマスコミのオーナー。 独裁国家金正恩ワールドを創作し日本国民に垂れ流してきた。 この手の記事はすべて詐欺。 こいつらは、北朝鮮の資金洗浄(香港)や、安倍政権の口座摘発等、本質は何ひとつ報道できないのだ。 news.yahoo.co.jp/byline/pyonjin…
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『移民のせいだと書け』 ニューヨークや西海岸等の移民積極受け入れ地域。 移民のせいで、高ホームレス率、治安は最悪。 これは差別ではない、明確な事実だ。 そして移民を票田に利用したのが米国民主党、それを後押ししたのが、この記事を書いている #共同通信 である。 news.yahoo.co.jp/pickup/6360313
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名誉のために言っておくと、イラン、北朝鮮、リビアの国民には、何の罪もない。 むしろ、彼らは被害者だ。 移民人身売買ビジネスに誰が資本を投下してきたか。 これが本質だ。 21世紀になっても奴隷制度をやめられない奴らがいる。 そういう話だ。
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なぜ、当時の米国が日本より中国を重視したか。 1.3億人より13億人の方が儲かるからだ。 もっと言えば、米ドルで莫大な金をピンハネできるからだ。 多くの知識層が書いた戦後の思想論はすべて捨てていい。 国際社会は、金で動く。 当たり前だ。
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フェイクその⑤ 『そろそろ方針をはっきり出してもらわないと」。法改正に携わる政府関係者はこう語る』 また、謎の政府関係者。 政府は、まず国民の雇用を守り、暮らしの安全を確保するのが最優先と、何度も何度も何度も何度も、説明している。
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立憲民主党がしでかしたことをネタに海外から、日本ガーと言われたら嫌な気がするだろう。 これがマスコミの手口である。 米国が、中国が、ロシアが、韓国が、と簡単に言うが、どの国にも同様にロクでもない勢力は存在するのだ。 トランプ大統領のツイッターを見れば一目瞭然である。
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私は支持政党なしの方、政治に関心があまりない方、また、選挙に行かない方にも肯定的だ。 そんなものは、ご本人の自由だからである。 マスコミは、政治不信だから無党派が多いとプロパガンダしてきた(特にNHK) しかし、そんなものは大嘘。 政治に関心がない人は、どこの国にも一定数存在する。
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『米国民主党がテロリストを庇う理由』 今後も米国民主党は、イラン政府を懐柔しているテロリストたちを庇い、臓器狩りをした上に、武漢ウィルス発生を隠蔽している中国当局を庇うだろう。 なぜならそこにこそ、彼らの大きな利権があるからだ。 jp.sputniknews.com/us/20200507742…
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この記事を書いているブルームバーグは、金融専門。 絵に描いたような民主党ポチである。 中国共産党とバイデンの関係を何とか嘘にしたいがために必死である。 しかし、バイデン一家がウィグルの人権弾圧に加担していた中国企業に投資をしていたのは、紛れもない事実。 そして、事実は報道しない。
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そもそも、マスコミはついこの間まで、コロナで大騒ぎしていたのに。 コロナ禍で、たかだかデモのためにこんなに多くの人が外出する異常さについては、まったく報道しないのな。 今時、金も貰えないのに、デモに参加するバカは、高齢者以外にいない、それは米国も同じ。
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個人資産2000兆円、対外純資産700兆円、上場企業の時価総額750兆円。 この世界一の資産国家に住んでて何が不安なんだろうか。 その割に俺の所得いまいちだな、なんで? という事を先に考えた方が色々うまくいくだろう。 未来が明るいかどうかは、まず自分次第。 twitter.com/KogetsuSinonom…
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非核化、戦争への反省、自虐史観。 このように古き米国(現民主党の系譜)の戦略下で組織設計されたNHKや総務省は、トランプが誕生し、自らの存在意義自体が否定されてしまい、どうしていいかわからなくなっている。 しかし、反日、反安倍、反トランプを続けるなら、それは日本の公共放送ではない。
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さて、本社がどこにあるかはさておき、モルガン・スタンレー、JPモルガンチェース、ゴールドマン・サックス、シティバンクグループ、バンク・オブ・ニューヨーク・メロンが、実質的にどこの企業かと聞かれれば、私はこう答える。 中国の企業。
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まさに日本国民の敵は、トランプ大統領の敵だ。 2020年、なぜ今年はこんなにも慌ただしいか。 まさに、戦後体制が終わるか続くかが決まる1年だからだ。 習近平氏、プーチン氏も暗殺やクーデターに警戒が必要だ。
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日銀の政策が気に入らないなら、円を買わなければよいだけだ。 別に日本国民は痛くも痒くもない。 むしろ、東京証券市場から撤退いただいた方が清々する。 何の権利もないのに、他国の金融政策に口を出してくる外資金融ほど、鬱陶しいものはない。 マスコミと仲良くしてるのがお似合いだ。
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日本のマスコミ 「トランプ大統領に焦りの色が見える」 焦りの色が見えるって、マスコミは魔法の眼鏡でもかけてるのか😓 どう考えても(予備選の結果とか支持率とか)、余裕綽綽だろ。 まずマスコミは眼科に行け😔 twitter.com/realDonaldTrum…
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頭の悪い反アベがくだらないリプをしてきているので、改めてツイート。 河井氏が結果有罪なら、それは当然、法に従い裁かれるべき。 そこは否定していない。 問題は有罪か確定していない段階で、公的機関が民間企業に情報を漏洩していいか、という話。 明確に公務員の守秘義務に反する。
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習近平「色々あったけどね、私は貴方と仲良くすることに決めたんです」 安倍晋三「望むところです」 ということで、マスコミや保守層の願い虚しく、日中友好路線は継続すると予想。 ✳︎台詞はフィクションですw
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一次情報は、日本政府。 それが民主主義の原理原則である。 日本国民が選挙で正当に選んだ人々を攻撃する奴らは、単純に反日だろう。 誰でもわかる話だ。 #朝日新聞廃刊 twitter.com/Denry1984/stat…
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消費税発祥の地、欧州で消費税減税が相次いでいる。 生活必需品を除き20%という極めて高い消費税をEUの国民に課していたこと自体が問題なのだ。 日本も次回の予算編成で、まずは子育て世代の財源以外の5%を減税するのが現実的だと思う。 政府の負債は放置いただきたい。 jiji.com/jc/article?k=2…
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99年、欧米資本に国富をピンハネされ続けた国家、中華人民共和国。 この金融の機能がわかると、国際社会を見る目はガラリと変わる。 マスコミや保守ビジネスがいくら中国脅威論を煽ろうが、現実の金の流れは違うのだ。 では、強い中国を演出してきたのは誰なのか。 真実はバノンの言葉にありだ。
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『WHOは、まず無能なトップを替えろ』 武漢のコロナ発生調査は、その情報開示を主張する米国や豪州と協力して進めなければ意味がない。 何のための国際機関だ。 テドロスのお手盛り調査など信用できるわけがない。 朝日新聞が肯定的に報道している時点で終わっている。 asahi.com/articles/ASN84…
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ただ日本が唯一米国と違うのは、マスコミが使う「自民党幹部」。 これは、日本の場合、実在しているように感じる。 なぜなら、自民党には石破氏がいるからだ。