まさにその通りで、感染症数理モデルは、感染した人は再感染しないという仮定でモデル化されているので、明らかに再感染が生じているCOVID-19では、中期、長期予測が全く成立していない。 短期なら通用するのだろうけど、結局パラメータの設定が事実に追いついていない。 twitter.com/jun_makino/sta…
"#ワクチン中止を求めます"←このタグには絶対に賛同できない。 あくまで自由意志による無償接種は行われて当然だ。その上でリスクとベネフィットの比較考量が正常に行われるように情報が提供されねばならない。 ワクチン、抗生物質、消毒、手洗いは現代医学の発展に最大の貢献をしている。
ちなみに米欧でイベルメクチンの話題が激減しているのだけど、ずっと指摘してきたとおり、パクスロビドなどの抗ウイルス剤の使用が一般化してきたのでイベルメクチンは陳腐化したのね。 モノクローナル抗体まで淘汰されてしまった。 IVMの有効性は恐らく10~20%程度なのでモルヌピラビルより陳腐。
これが世界標準になりつつある。 勿論合衆国は最先端。 ワクチンもマスクも嫌なので、感染したらすぐにNAAT検査して抗ウイルス薬もらって5日間自己隔離する。 今の課題は、パクスロビド・リバウンド。 twitter.com/SuzanneK23/sta…
今更こんなことを持ち出す国なんて他に無いと思うよ。 2年半も前進しないコロナ医療・保険行政後進国だ。
これは僕も強く懸念している。 韓国と日本では、人口比で日本の観戦者二倍で、更に把握率の差で少なくとも5倍なので、日韓での感染者数の差は日本が韓国の10倍と見込まれる。 両国のワクチン接種の動向はほぼ同じ。 twitter.com/uwemon/status/…
世界は既にワクチン偏重から発症直後の抗ウイルス剤投与に重点を移しつつあります。 PCR法などのNAATによる確定診断を発症後直ちに行い、発症後72時間以内の出来るだけ早い時間に投薬開始することが求められます。 現在の日本ではこれは不可能と言って良いです。薬がなく、検査をしないからです。
必ず棄民とされるので、絶対にしたがってはならないこと。 誰も責任を取りません。必ず棄民されます。 ↓ ↓ ↓
入院者数の激増は深刻であり、既に全国で入院受け入れ不能が長期化し、死亡が増えている。 今後3~4週間にわたり、この状態は継続すると見込まれる。
死亡数の増加速度は鈍りつつあるが、「家でなおそう」、「37.5℃までなら4日間家にいろ」という国策医療抑制政策によって死者数が増加加速に転じる可能性がある。 結果、7月半ばまで積極投薬され、良好な成果を出したとされるモルヌピラビルの処方が制限されるため、重症化、死亡増加の可能性がある。
結局、厚労省とセンモンカが、2年半、徹底的にサボタージュしてきた結果、日本は、COVID-19医療後進国となった。
7月中旬までに感染、発症した知人達は、抗原検査であっても検査され、モルヌピラビルをボトルで投薬されているのだが、その後に発症した人は、37.5℃なら4日間家にいろ *、検査はしない、薬は出さない、#家でなおそおう で、医療の機会均等・現物支給が嘘となった。 *抗ウイルス剤の投薬機会喪失
ラゲブリオ=モルヌピラビルなんて猫またぎでメルクの株価下がるほどにキャンセルされたのだけど、BA.5Surgeの日本では意外と評判が良く、有効性が出ている模様。それすらろくに供給されていない。 米欧では、PCR陽性で抗ウイルス剤を積極処方(無料)なのに日本は、#家でなおそう 検査・処方無し。 twitter.com/kuramochijin/s…
@koichi_kawakami @honu17755302 豪州が日本一位争い。 死亡では、日本がずば抜けて伸びており、集計方法がおかしく、真の倍数6倍の過小評価と指摘されている事からも日本は死んでいないというのは非常に怪しい。 そもそも超過死亡と全くあっていない。
@koichi_kawakami @honu17755302 純数で比較しても無意味なので、ppmで比較すべきだが、ppmで比較すると更に日本はトップになる。 死亡数は、COVID-19死亡者の定義が各国で大きく異なり、特に超過死亡と乖離の大きな日本の第6波以降は、実態と乖離。
ザワヒリ容疑者をドローン攻撃で殺害したと合衆国は湧いているが、これ、以前から思うのだけど暗殺だよね。
厚労省は、ゲノムサーベイランス結果の公表を止めたのか。 感染研も止めているようで、重要情報の公表がなくなっている。
日本が既に世界最悪だが、豪州が少し戻ってきている。 韓国は介入の効果が出ている。 台湾はSurge収束へ NZもSurge収束へ 中国は変わらず制圧中。 ourworldindata.org/explorers/coro…
東京都 5月中下旬 BA.5感染者発見 6/1前後 BA.2Surge減衰鈍化 6/15 BA.5Surge立ち上がり 6/30 介入最終限界 7/3 救急医療従事者が異変に気がつく 7/10 救急医療限界へ 7/15 救急医療破綻 7/20 医療破綻 8/1 極限的災害状況 8/4前後 極大日 8/25前後 医療破綻を脱する? 9/15前後 Baselineの二倍程度
東京都が100ppmまで落ち着くのは10月中旬以降の見込。 これは通勤電車などで日常的に感染連鎖が生じる水準。
なお、第7波は第6波と同じで無介入のために収束は長引く。ワクチンによる介入が理想的にも集団に対して-5%程度の抑止と殆ど効果ないため、SurgeがBaselineに戻るまでには2~3ヶ月近くを要する可能性もある。 これで予測すると、東京都でシルバーウィークでは300ppm程度までしか下がらない。
厚労省の褌担ぎに邁進してきた医師や医学研究者が悲鳴を上げているが、こうなることが予想できなかった時点で非常に能力が低い。 これが日本の実力と言って良い。
岸田政権は、良くも悪しくも安倍政権のアンチテーゼだが、その結果がエピデミック無介入ドクトリンで、見事にウイルスのなすがままとなった。 結局市民と医療・保険の最前線がウイルスに翻弄された形となり、公称2万人程度が死に、表面上だけでも数百万人が後遺症で苦しむ見込。
今の日本では、BaselineからのSurge立ち上がりを6/15~6/22に確認して、直ちにマンボウ発出、6/30に非常事態宣言を発出することで、辛うじてSurgeの山の高さを半分以下にできるか否かというところだろう。 皮肉なことだが、安倍政権だけがこれに近いことを一度だけやって成功している。それが第1波。