1451
人間は個人間の争いから、やがて部族間の戦争に発展して、その範囲が地域から国へと拡大していきました。
現代はその範囲が一部のエリート層や企業に代わっただけで、本質的な人の殺し合いは変わっていない。
コロナは医学界との戦争です。
1452
アメリカの食料には石油化学製品の農薬や肥料の残留があり、子供たちの健康問題につながっているとBeyond Pesticides活動団体が指摘。
このような指摘から新たな規制が作られ、既存の農薬や肥料の残留がある食品は日本に輸出されることになります。日本は植民地ですから仕方ありませんよね。
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オーストラリア政府が保証したワクチンによる健康被害が請求された全体の2%であることが判明した。政府は厳しい基準を設け申請があっても基本的には却下している。
どの国も半強制的にワクチンを国民に打って、保証は可能な限り無視。
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米下院共和党は、新型コロナの誤った公衆衛生対策に関して米国保健当局のトップを尋問。
マスク、ソーシャルディスタンス、ワクチンの義務付け、国立衛生研究所の機能獲得研究への資金提供について質問を浴びせた。
一方日本では尋問どころな異論を唱える議員すらいない
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日本人とは違い、多くの米国人はコロナ茶番に気付いている。
一切ワクチンを接種していないアメリカ人は18%、2回目を拒否したのは11%、3回目を拒否したのは36%
実はこれこれほど高い割合で追加接種を受けなかったワクチンは過去にない。なぜだ？毒だと理解しているからだ。
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新型コロナワクチンの臨床試験は第3相試験が終了しているので治験が終わっていないというはデマだ。安全性に問題はない！という主張が根強いですが、過去に第4相試験まで終了した薬で薬害が起こったことについてはどう説明するんですか？
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ドイツ政府、マスクの効果を証明する証拠がないことを認めた。
議会で連邦議会副議長がBMAS(ドイツの厚生労働省)に対して、マスクの有効を尋ねたところ、「マスクに効果があるのか誰にもわからない」と回答。ドイツでは学校、飛行機、公共交通機関、病院などで義務化されてきた。
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マスク免除の診断書を書いたドイツの医師が逮捕され2年の懲役刑が処せられた。裁判所によると、この医師は「誤った健康証明書を発行した」罪で有罪判決を受けた。
マスクに感染対策に効果があるという前提の恐ろしい判決ですね。
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シンガポール、コオロギやバッタなど16種の昆虫を食品として販売することを承認。
ヨーロッパでは昆虫食に規制をかけている国々が出てくる中、アジアでは日本を含めて着実に昆虫食が浸透しています。
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世界の出生率が1970年以来50％急落、出生率が人口を維持するために必要なレベルを下回っている国が100カ国以上に及びます。
人口削減は陰謀論だと主張する人もいますが、現実にはグローバルエリートの間で人口問題が議論されており、人口減少は人為的な要因があったと見方をするのが合理的でしょう。
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ワクチン接種後の運動により心肺停止などの事例が山ほど蓄積されている状況で「コロナワクチンの効果を高める為に定期的な運動をしましょう」と運動を促す記事が米Yahooで紹介されています。
随分と露骨になってきましたね。
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コロナワクチンによって突然、心停止する人が増えているがメディアは火消しに必死だ。
心停止の原因をマリファナ、ストレス、天候（寒気）、電子タバコ、エナジードリンク、朝食抜きだとする記事が量産されている。
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FDAが失明の恐れのある目薬の自主回収を発表。Pharmedica社の目薬の2ロットを「非滅菌性」の問題で回収した。
常識的に考えて新型コロナワクチンも死亡や副反応が集中的に出ているロットは回収され調査されるべきですがが、コロナワクチンに関しては完全にスルーされます。
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次回のWEFダボス会議はスイスの軍隊が警備にあたる。軍隊は任務を遂行するために警察に対する権限も与えられた。
命を狙われている自覚があるのでしょう。
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最新の調査で「ワクチンを接種した」米国人の心筋炎罹患率は3.7％であることが判明した。時間が経過してデータが揃えば揃うほど副作用を引き起こす確率が上がっていく。
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「ファクトチェック」会社がコロナワクチン接種に関すると誤報を流布していたケースが多々あり、驚くほど誤解を招きやすいものが平然と報道されていた。日本でファクトチェックを行っていたメディアも同じでした。
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Facebookが気候変動に関する誤報を検閲する新たなツールを発表。このツールはプラットフォームが気候に関する誤報を事実確認するという。
やっている事がコロナと全く同じ。都合の悪い情報はメディア、SNSで全て排除されます。
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マスクが必要だと思えば着用して、不要だと思えば外せば良いのです。
政治家は、自分が持つビジョンや理念に基づいて、社会の方向性を示すべきです。有権者の顔色を伺うような人が強いリーダーシップを発揮できるはずがありません。
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NY市では市民が食べる食品の種類と量を追跡する新しい食品制度を導入した。
2030年までに食品によるCo2排出量を33％削減するために、市民の食品消費習慣を詳細に追跡する。肉や乳製品を食べさせるのをやめせさ、代わりに遺伝子組み換え食品や昆虫食を食べさせるための準備が始まりました。
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VAERS(ワクチン有害事象報告)のデータによると新型コロナワクチンの後遺症で「幻覚」が2,386件報告されている。世界中の防犯カメラの映像でワクチン接種者が発作のようなもので倒れる前に幻覚に苦しんでいることが判明した。
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米国ではRSウイルス(呼吸器の感染症)の入院率が例年の10倍以上になっています。
新型コロナワクチンを接種した事による免疫異常を隠す為に、インフルエンザだけでなく、RSウイルスも同時に流行しているかのように報道しています。
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ゴールドマン・サックスがバイオテクノロジー企業に対して「患者を治療することは持続可能なビジネスモデルなのか？」と問いかける。
患者を治してしまうと持続的なキャッシュフローを求める投資家側にとってマイナスということ。これが資本家と製薬会社が考えていることです。
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英国ではわずか3日間でサル痘患者が70%増の179人に。WHOはアウトブレイクは「中程度のリスク」であると発表。湿疹がでた場合、性行為を控えるように勧告。
パンデミック第二弾が計画通り進んでおります。
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イランでも使用期限切れのワクチンが使用されていたことが判明しました。
結局、世界中で同じような事件が起こっている理由は世界的な政治イベントだからです。岸田総理を批判しても何も変わりません。日本の政治家は理解しているからこそ声を上げていないのです。
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ホワイトハウスはワクチン接種を継続する為だけに、新型コロナの「公衆衛生上の緊急事態」の宣言を延長。
米国では誰もコロナを気にしていません。二価ワクチンの接種率は2%以下。緊急事態宣言の延長は政治的な理由以外ありません。
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