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日本人もいつ奴隷労働に従事させられるか知れたものではない。
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全く油断もスキもありゃしない。ついこの間、武蔵野市が大騒ぎになったばかりなのに、今度は熊本。何としても、外国人を市政や県政に入れて、この国を滅ぼそうとする輩がいる。次の統一地方選挙は真剣に考えて投票しようぜ!本当に日本はヤバい。
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再エネとか脱炭素と言うのは、ある種狂信的なカルト宗教みたいなものですね。地球に優しい環境に優しいと言いながら、自然を破壊して変だと思わないのだから。
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エネルギー政策が再エネ一辺倒で良いのか?」政府のエネルギー政策をただした。やはり頼るべき政治家はこの人か!親中派議員と再エネ議連が日本を潰し、護る会と保守団結の会が日本を救う!日本改革党と新党「くにもり」も頑張れ!
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三浦瑠麗とよく似ているな。最初は保守を匂わせておいて、しかしてその実体は?真っ赤っか。足立議員が真っ赤っかかは分からないけど。
それにしても、暇空氏の調査能力には驚かされる。COLOBO問題にしても赤い羽根募金の問題にしても、胡散臭いと思っていても誰も踏み込めなかったものね。
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2025年までに温室効果ガスを50%削減する約束を発表したと言うのである。ダボス会議(世界経済フォーラム)は形を変えた共産主義。この間も幹部が中国共産党を絶賛したばかりである。都民との公約は1つとして守らない小池も、ダボスでの約束は実現しようと必死だ。私はウイグル人ジェノサイドに加担する
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東アジアサミットでの岸田総理の中国に対する強気発言について評価が割れている。「よく言った」「岸田総理が覚醒した」と評価するものと、中国が岸田総理の強気発言を批判しないのは、予めすり合わせが出来ていたからだとの発言もある。真相は分からないが、確かに岸田総理の発言に対して中国が何も
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1票も投ずるべきではないと思います。
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球場の総工費は500億円だそうだが、そんな金があったらコロナで苦労している飲食店や中小企業を支援するとか使い道は他にもありそうなものだが。それにしても、太陽光パネルとか風力発電とか莫大な税金を投入して、日本の自然を破壊するのは流行りなのかね?かなり異常な事の様に思えるが。それで
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言った。
しかし一向に賠償に応じ様としない中国当局に対し、田村は次の様に言った。
「よろしい、これ以上申し上げる事はない。そちらのご判断次第である。ひと言申し上げるが、当方は既に海軍に事の詳細を報告してあります。軍艦数隻がこちらに向かっている。この意味がお分かりでしょうな?」
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ダンマリを決め込むに違いない。国と国民を護るために、高市政権を何としても誕生させなければなりません。
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南京には20万人のシナ人しかいなかったと米国による報告書があるが、20万人しかいない南京でどうして30万人の虐殺が可能なのか?」と問い詰めている。南京虐殺があったとされる1937年の翌年1月の人口調査では南京の人口は25万人で逆に3万人から5万人増えているのである。松井大将が南京虐殺を寝耳に
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ワクチン接種で死亡したご遺族の記者会見YouTubeで見たけどとても最後まで見れませんでした。奧さんを亡くした方、四人のお子さんと奥様を残して亡くなられた方、御主人とレストランを経営されていて御主人がワクチン接種後亡くなられレストランは閉店されたとか。しかし因果関係が証明できない
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遠くの土地は不当に高く買っている。市が受けた損害額は9億9870万円だそうです。売買が市民不参加の秘密裏に行われたとして元市長の土屋氏が松下市長を相手に損害賠償を求めて住民訴訟を起こした事はご存知の通りです。先月住民訴訟についての集会が市民300人を集めて開かれた。松下市長は
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安倍元総理が目指していたのは憲法9条と財政法四条の改正でした。そのために野党メディア財務省親中派議員たちから憎まれていたのはご存知の通りです。
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1987年5月3日、朝日新聞阪神支局を赤報隊と名乗る男が襲撃。一人の記者を殺害もう一人に重症を負わせた。この時日本新聞協会は「決意を新たにして民主主義と自由を守り、言論、報道機関としての使命遂行に立ち向かう」との声明を出した。そんな新聞協会が今回は山上や重信房子などのテロリストを
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先週金曜日で終了となった虎ノ門が、有本さんと百田さんで復活!月曜日の朝8時から生配信するそうです。オールドメディアに対抗できる唯一のニュース番組だっただけに終了は残念だった。どんな形であれ復活は素直に嬉しい。毎日のライブ配信版大変だと思いますが頑張って欲しい。皆さんもご視聴のほど
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岸田政権ぐらいだぜ!
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我々は中国から輸入した食物を食べさせられ、中国で造られた電化製品を買わされ、中国人経営の温泉宿に泊まる。その内に、人生の最後まで中国経営の葬儀社や中国人経営の火葬場に厄介になる羽目になる。こんな日本に誰がした?
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警備していましたが、ある日突然警備をやめてしまいます。その直接夫妻は襲撃され殺されてしまいます。中国軍が夫妻を殺させるために警備を解いた事は明らかです。
当時、総領事だった田村貞治郎は激怒しながらも冷静な口調で「この重大な過失について、御遺族に対し5万ドルの賠償を願いたい」とだけ
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ソーラーシェアリングに続いて、工場の屋根にパネルを設置するソーラーシェアリングを来年から実施するそうだ。そうなればさらなる電気料金の値上げは必須だ。脱炭素を絶対的正義とし、その為には環境を破壊し、電気料金を爆上げして国民が苦しもうが構わないという再エネ派の政治姿勢には恐怖すら感じ
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かかり過ぎて採算が合わないと思う。しかし、中国の事だから何をやるか分かったものではない。中国に買われた土地には日本人は立ち入る事は出来ない。既に武器が持ち込まれていると指摘する声もあります。日本の土地や企業が中国に買われたのも、財務省の緊縮財政によって日本経済が衰退して行った
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伝えるメディアが必要です。文化人放送局の様に優れたネット番組も在りますが残念ながら再生回数がイマイチ、今、最も期待してるのは有本さんと百田さんのあさ8、そして夕刊フジ、あさ8が再生回数百万を超え、夕刊フジが二百万以上売れる様だと日本も少しは変わるのではないかと思います。虎ノ門では
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しかし木村太郎は酷かったですね。フランスの知の巨人と呼ばれ、トランプ政権の誕生やらを的中させたエマニュエルトッド氏を番組に呼んでおいて、日本の核保有の議論に及ぶや突然番組を中断言論封殺の暴挙に出た。日本はロシア、中国、北朝鮮の核保有した独裁国家に囲まれている。。
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この財政法四条のためです。要するに、防衛力強化のためには増税するしかありません、増税は嫌でしょう?だから防衛力強化はやめましょうよ。財務省の言い分は日本弱体化を画策したGHQの言い分そのものです。中国や北朝鮮にミサイルを撃ち込まれても反撃できないのは、憲法9条と財政法四条のためです。