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オンライン教育は費用対効果が高い。学級規模が大きくなっても教育の質には影響を及ぼさないから（Bettinger et al, 2017）。オンライン授業の受講者の10％の増加は1.4％の授業料の低下をもたらす（Deming et al, 2015）。オンライン教育が大学教育の限界費用を下げ、大学進学率を上げる可能性はある。
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文科省がこれをする背景には「オンラインより対面の方が価値が高い」という思い込みがあるからだと思う。少なくとも大学では教育効果に差はないことを示したRCTは結構ある（Figlio et al 2013など）。
対面授業「半数未満」の大学名公表へ | 2020/10/16 - 共同通信 this.kiji.is/68966538872977…
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慶應義塾大学 総合政策学部 教授。専門は教育経済学。近著に「学力の経済学」「原因と結果の経済学:データから真実を見抜く思考法」（津川友介さんとの共著）など。国の規制改革推進会議等の有識者委員。デジタル庁のデジタルエデュケーション統括、東京財団政策研究所研究主幹。奈良市出身。5歳になるロシアンブルーを溺愛中。