日本第一党 静岡県本部公式(@jpfshizuoka)さんの人気ツイート(リツイート順)

東京都現都知事の小池百合子は、武漢コロナウイルス蔓延中に支那人を「おもてなし」で受入れ、日本で必要な防護服を勝手に支那へ33万着送り、豊洲移転問題を勝手に延ばして都税38億円を無駄遣い。五輪開催に拘り世界へ偽りの安全宣言を発表、4年前の都知事選で掲げたゼロ公約は未達成。まさに国賊。
党首・桜井誠が、「日韓断交を主張する奴はバカ右翼」などと発言した上念司と虎ノ門ニュース、及び共同通信に抗議街宣を行いました。 日本、都民を売国・壊国勢力、不況等から救えるのは、15年の中で主義・主張を一貫してきた桜井誠です。 #東京都知事選 #桜井誠 #日本第一党 youtube.com/watch?v=BJWzRY…
「2年間の都民税・固定資産税ゼロ」「パチンコ規制」「外国人生活保護の即時停止」を掲げる党首・桜井誠の、都知事選出馬表明やVR街宣、虎ノ門ニュースと上念司、支那大使館への抗議街宣により、様々な方が桜井誠や日本第一党を紙面や動画配信で取り上げています。 #東京都知事選 #桜井誠 #日本第一党
日韓合意締結で日本を侮辱、消費税を二度上げ、習近平を国賓来日させようとし、1月に支那人を受入れ国内に武漢コロナウイルスを蔓延させ1000人以上の国民を殺害、尖閣を支那から守らず、逮捕者も出した国賊・売国・犯罪政党の安倍晋三が辞任の意向を示した模様。国益国体を守れるのは日本第一党のみ。
共産党や立憲民主党など、日本第一党、桜井誠に歯向かって来た人間は全部テロリストだったという話。彼らがヘイトスピーチだ、などふざけたことを言ってきたら即、テロリストと言っていい。 (6月9日、きまぐれ オレンジ☆ラジオ)
国債は国民の財産であり、増税の必要もなく財務省曰くハイパーインフレの懸念も必要ない。加えて麻生太郎が不況時は財政出動すべきと発言している。国費発行による超積極財政で、経済を潤し国民救済のため一律給付金の段階支給と消費税等廃止を同時に行うべき。増税など論外。 news.yahoo.co.jp/byline/oohamaz…
Twitter社が12日に、言論操作を組織的に行なっていた支那共産党に関連するおよそ17万にのぼるアカウントを削除したと発表しました。このうち15万アカウントは、言論操作ツイートを拡散することが主であったアカウントとのこと。今後もこういった工作投稿は積極的に通報していきましょう。
国賊・小池百合子が都知事選への出馬表明をしました。本人は政権推薦を求めないと言っていますが、前回の都知事選でも無所属で出馬して、実現できるはずがない聞こえだけが良い公約を並べていたような。その人間を選んだ結果、東京は武漢コロナウイルスをはじめとした危機に陥っています。
自民党の石原伸晃が、外出を控えてほしいと発言しておきながら会食しその後武漢ウイルスに感染、無症状だが即日入院。政府は21日まで日本ビザ持ち実習生・留学生を入国させており、上級国民と外国人には甘く、その他の日本国民には一律給付金も再支給しないなど徹底的に貶めるのが国賊犯罪集団・自民党
昨日の九段下交差点です。参加者の皆さんお疲れ様でした。
東京都で新たに366人の武漢コロナウイルス感染者が確認されたとのこと。 その中で沼津市長は、観光優待など市独自のサービスを実施し、この対象に都民を含むなどと発言。 政府のGoToキャンペーンもそうですが、この状況下での旅行推進はウイルスの更なる蔓延を引き起こす可能性が非常に高いです。
1月に支那人を入国拒否していれば台湾やNZのように防疫出来ていたであろうにもかかわらず、おもてなし・歓迎で武漢コロナウイルスを日本に入れ、全日本国民の命を危機に陥れた小池百合子と安倍晋三のダブル国賊。このトップ2名は、アメリカ公認テロリストのジョージ・ソロスと交流があったテロリスト。
流石は国賊犯罪政党・自民党。この不況時に更なる増税で国民負担を増やすなど愚の骨頂。今後求められるのは、国債発行による超積極財政での消費税等の廃止で国民負担を減らすこと。他にも国費外国人留学生制度や外国人生活保護、男女共同参画費など、無駄なものの廃止も必要。 news.yahoo.co.jp/articles/25059…
今回の都知事選に出馬するらしい現東京都知事の国賊・小池百合子は、テロリストのジョージ・ソロスと関係があります。小池百合子を選挙で選ぶということは即ち、テロリストと良好な関係を持つ人間を選ぶということに他なりません。その上、彼女は4年前に掲げたゼロ公約を『一つも』達成していません。 twitter.com/k_inaha/status…
日本第一党は結党当初から「消費税廃止」を訴えて、その財源(約20億)も、大企業への法人税引き上げによる内部留保の吐き出しや男女共同参画費廃止など、明確に示しています。武漢コロナウイルス蔓延で日本経済が落ち込んでいる今こそ、これらをはじめとした「超積極財政」を実行しなければなりません。