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故・すぎやまこういち氏も指摘の通り、日本人の真の敵は反日日本人です。C国人の工作員よりも厄介な似非リベラル・メディアや人権派弁護士と称する反日活動家の人々や親中の学者・教授・コメンテーターを排除しましょう。そして、日本を愛する長渕剛さんやほんこんさんのような方々を応援しましょう。
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C国による日本支配をさせないために
1⃣S近平の「百年国恥」をご存知ですか？中華国恥図によると沖縄含む南西諸島はもともとC国領だったのに、日清戦争で奪われたと言うことになっていて、S近平はこれらを取り戻すと宣言しているのです。沖縄県民の皆さま、尖閣どころの話ではないのですよ。
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3⃣2016年の人民日報「琉球群島は日本ではないので『日本沖縄』と呼んではならない」その前から、沖縄のメディアや学者等をC国に呼んで琉球独立工作を行っていました。さらに、環球時報が沖縄県知事選に社説を載せ、沖縄を日本から分断させ、C国支配の正当性を書いて国際世論を誘導する工作に出ました。
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4⃣C国のTV番組では「(奄美含む)琉球(群島)は(昔から)ずっと中華民族」と流されています。沖縄県・鹿児島県民の皆さんはこれをどう思われますか？日本各地でC国人による不動産買収等が進み、サイレントインベージョンはかなり深刻な状況です。
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6⃣C国を世界制覇の狙う恐ろしいモンスターにしてしまったのは日本に大きな責任があります。戦後賠償に代わるものとして始めたODAは3兆円以上。門田氏の説に付け加えるならば天安門事件後の日本の対中姿勢もC国の国際社会復帰を早めましたね。さて、増長したC国は日本をどう扱いましたか？
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長谷川幸洋氏の指摘の通り、NK国が頻繁に行っている日本近海へのミサイル着弾は中露北が連携して行っていることの一環であると観るべきでしょう。日本はいよいよ三正面作戦を強いられる段階に突入したと思います。
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台湾が有事に備えて国際動画サイト「Taiwan Plus」を開局。NHK含め、日本の地上波TVは媚中偏向放送しかしませんので、万が一のときには全く頼りになりません。日本も早く国際社会に真実を伝える放送局を作るべきですね。
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ドルクン・エイサ氏が指摘の通り、SKP体制でウイグルにおける民族浄化・民族同化政策が物凄い勢いで進んでいます。日本人はこれを看過してはなりません。日本も同じ目に遭うことを想像し、これに対処すなければなりません。
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日本人はウイグルの実情を知る必要があります。媚中の大手オールド・メディアでは絶対に真実を伝えません。日本の各地でサイレントインベージョンが進んでいますが、近い将来に日本もウイグルやチベットのようになる危険性はますます高まっているのです。
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NK国のミサイル発射ですぐにNSCを開いたのに、C国が8/4に日本のEEZに5発着弾しても開かず、安倍派潰しの組閣を優先。防衛費増もNATO基準とお茶濁しの姿勢。岸田政権時の日本はC国の植民地？高市氏は9/28のBSフジの生放送(編集不可)で媚中政権の実態を国民に警告するために捨て身の発言をしたのです。
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山口敬之氏が指摘の通り、ワイドショーのコメンテーターに記者やアナウンサー以外の社員を使う必要はないのです。なのに、あえて使うのは自局の政治的意図を代弁させたいからでは？
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安倍さんは海外歴訪のたびに、C国の人権問題含む脅威を各国首脳に説き続け、ウイグル問題を周知させた功労者です。しかし、日本の親中メディアはC国に配慮して、これを含めてウイグル問題のことはほとんど報じません。
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欧米が台湾支援・対中強硬姿勢に変わりつつある中で、安倍さんがお亡くなりになったのを機に、台湾を冷遇し再び親中路線の時代に逆行するH外相など親中議員を罷免し、C国に籠絡されたメディアを一掃してもらいたいと国民は思っています。
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日本がC国にいくら配慮しようが、対日姿勢は変わりません。この50年は日中国交「不正常化」、日中友好と言う名の侵略の歴史でした。安倍政権で正常化の兆しが出てきたのにまた逆戻りは絶対にさせてはいけません。外務省はどこの国の外務省ですか？
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日本各地で進むC国(系企業等による）土地買収。有事になった場合、国防動員法によって、そこにゲリラ戦の拠点が作られる危険性が指摘されています。私達はもはや相互主義とか生ぬるいことを言ってる場合ではないと言うこと。
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玉木雄一郎氏GJ！
「外為特会に1.3兆ドル(180兆円)の資産を保有しており、円建ての含み益は約37兆円あります。円安で苦しんでいる個人や事業者がいる一方で、国の特別会計は円安でウハウハです。円安メリットを活かすなら、緊急経済対策の財源として外為特会の円建ての含み益を充ててはどうですか？」
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岸田総理はGDPギャップを内閣府算出の15兆円と答弁しましたが、実際はもっと大きいと思います。さて、玉木氏の爆弾質問にはまともに答えませんでしたね。特別会計の含み益は市場でドル債を売らなくても、日銀に買わせるか、財務省内で国債局から理財局にドル債を売ったと同時に買い戻せば問題なし。
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岸田総理の頭の中は人事(政権存続)のことばかりで、日本のことはニの次なんでしょう。日本のEEZに5発ミサイル撃たれても安倍派潰し組閣を優先してNSCやらず、国葬儀も後回しに。海保のトップ、防衛省の事務次官も安倍政権前に逆戻し。彼の国に対する姿勢が丸分かり。
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TVを観ると🐎🦌になる。テレ朝は報道機関ではなく、あっち系のプロパガンダ機関。NHKは安倍さんが亡くなったら歴史を改竄しはじめるや、C国のプロパガンダをそのまま放送するやら、報道番組は観ないほうが身のためです。
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総理長男が政務担当秘書官に抜擢されました。安倍さんも菅さんも身内を重用などしませんでしたけどね。岸田さんは広島サミットまでに長男を官邸に入れて後を託し、勇退するつもりなんでしょうか？岸田さんは国のことよりも岸田家や人事のことで頭いっぱいのような。
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髙橋先生と玉木氏のYoutube番組で髙橋先生が玉木氏の背中を押しておられましたが、玉木氏はその通り埋蔵金の話を国会質問されてました。玉木氏を見直しました。さて、財務省支配下のメディアはこれを黙殺。髙橋先生、僕の拙ツイートを採り上げてくださってありがとうございます🙇♂️
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財務省は1.3兆ドルの米国債を外資系金融機関に預託していて、20億円もの保管料を払う代わりに、天下りを受け入れさせているのです。これがなくなれば天下りが出来なくなるので、この不都合な事実を隠しています。フォロワーの皆さま、メディアが決して言わない事実の拡散をお願い申し上げます🙇♂️
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闇のクマさん世界のネットニュースch
【リンホウセイ大事件！林芳正外務大臣が『飲酒運転！当て逃げ！被害者へ秘書が暴行で被害届！』悪徳政治家のフルコンボだぁ！】門田隆将氏が大暴露！
youtu.be/McdOSeAoF7w @YouTubeより
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NK国のミサイルが日本のEEZ外に着弾したときは日本政府はNSC開いたのに、なぜC国のミサイルがEEZ内に着弾したときは開かなかったのですか？ほんこんさん「この違いがね、日本のスタンスの情けなさと、国家これで守れるのか？と言うのが一番危惧する。一番の敵は日本ちゃうかなと思いますけど。」
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ウクライナがブダペスト覚書を交わして核を放棄しなければ露の核恫喝の侵略はされなかったと思います。これだけ観てもNK国が国家存立のために核を手放すはずがないのです。残念ですが、これが世界の現実なんです。日本はこれを踏まえなければ自国の存立も危うくなります。
人間は不完全な存在であり、過ちを繰り返す。だから歴史を学ぶべき。現実的、科学的、論理的思考を重視し、道義を重んじる普通の日本人として、この美しい日本を残し守り続けたい。既存メディアが伝えない真実を発信し、禅語など日本の伝統的価値観と他の世界との違いや日本の良さを伝えたい。 大学受験の数学問題も毎日UPする予定。